履歴書の職歴欄の書き方（転職版）｜採用担当者が落とすNG例5選

この記事では、転職活動で提出する履歴書の職歴欄について、採用担当者が確認する5つのポイントと、書類選考で落とされやすいNG例を解説します。在職中・転職回数が多い・空白期間ありなど状況別の書き方もあわせて紹介します。

採用担当者が職歴欄から読み取っていること

「会社名と在籍期間を書けばいい」と思って職歴欄を記入していませんか。採用担当者は、書いた事実の正確さだけでなく、記載の仕方そのものを30秒以内で判断しています。書き方の丁寧さが、書類選考の通過・不通過を左右することがあります。

職歴欄と職務経歴書の役割の違い

転職書類では、履歴書と職務経歴書の両方を提出するケースがほとんどです。この2つを混同したまま書くと、採用担当者に「書類の整理ができていない」という印象を与えてしまいます。

書類	記載する内容	主な目的
履歴書の職歴欄	入退社の事実・会社名・部署名	経歴の証明（事実確認）
職務経歴書	業務詳細・実績・スキル・担当業務	能力のアピール

職歴欄は「事実の正確な記録」と割り切り、詳しいアピールは職務経歴書に委ねるのが鉄則です。

採用担当者が職歴欄で確認する3つのこと

採用担当者にとって、職歴欄は「書いた内容を信じてもらうための根拠」です。正確さと一貫性が、最も重要な評価基準になります。

転職の履歴書 職歴欄の基本の書き方

職歴欄の書き方には、守るべき5つのルールがあります。どれか一つでも崩れると、採用担当者が「基本的なビジネスマナーができていない」と判断するケースがあります。書き始める前に確認しておきましょう。

職歴欄の5つの基本ルール

• ① 時系列（古い順）で記載する：最初の職歴から現在まで、入社→退社の順で並べる。新しい順（逆年代順）は日本の履歴書では一般的でない
• ② 会社名は正式名称で記載する：「（株）」「㈱」などの略式表記は不可。「株式会社○○」「有限会社○○」と正式名称を書く
• ③ すべての職歴を記載する：短期の職歴でも省略は原則NG。雇用保険・社会保険の記録で後から判明するリスクがある
• ④ 西暦か和暦に統一する：「2020年」と「令和2年」の混在は採用担当者の印象を下げる。書き始める前にどちらを使うか決めておく
• ⑤ 最後は「以上」で締める：在職中の場合は「現在に至る」の後に改行して「以上」。離職中は退社記載の後に「以上」で完結させる

「現在に至る」と「以上」の正しい使い方

在職中の転職活動では、「現在に至る」と「以上」の2語を正しく使い分けることが重要です。この使い方を誤っている書類は採用現場で少なくないため、正確に書けているだけで採用担当者の目に止まります。

「現在に至る」は最後の在籍先の末尾に記載し、「以上」は職歴欄全体の終わりを示す語です。離職中の場合は「現在に至る」は不要で、退社の記載後に「以上」のみで締めます。

採用担当者が思わず通したくなる職歴欄の書き方

5つのルールを守ることは書類選考を通過するための最低条件です。その上で、採用担当者が「読みやすい」「一度会って話してみたい」と感じる職歴欄には共通した特徴があります。

業務内容はどこまで書くべきか

「職歴欄に業務内容をどこまで詳しく書くべきか」という疑問を持つ方は多いですが、職歴欄の業務内容は1〜2行の概要で十分です。詳細なアピールは職務経歴書に委ね、採用担当者が読みやすい形に絞り込むことが大切です。

ただし、「担当業務が一切わからない」という状態は避けましょう。部署名と業務の概要を数語加えるだけで、採用担当者が職務経歴書を読む前に文脈を理解できます。職務経歴書の準備に時間がかかる場合は、職務経歴書の自動作成ツールを活用する方法もあります。

書類選考で落とされる職歴欄のNG例5選

一見「問題なさそう」に見えて、採用担当者の評価を下げてしまう書き方があります。以下の5つはいずれも採用現場でよく見られるNGパターンです。

NG①：会社名を略式表記している

「（株）」「㈱」などの略式表記は正式書類での使用は不可です。法人格は「株式会社」「有限会社」と正式名称で記載しましょう。社名変更があった場合は「（旧：○○株式会社）」の形で旧社名を添えると、採用担当者が経歴を追いやすくなります。

NG②：雇用形態を明記していない

派遣社員・契約社員・アルバイトで就業していた場合、雇用形態を書かないと採用担当者は正社員として読み取ります。雇用形態が後から判明したとき、申告内容と異なれば信頼を失います。「入社（派遣社員として就業）」のように雇用形態を明記することが信頼性の証明になります。

NG③：退職理由を詳しく書きすぎている

職歴欄での退職理由は「一身上の都合により退社」「会社都合により退社」の2択で十分です。詳細な退職理由は面接で聞かれたときに話すものであり、書類に長文で書くのは採用担当者への印象を下げるリスクがあります。会社都合（リストラ・倒産等）の場合は「会社都合により退社」と明記しておくと好印象です。

NG④：在職中なのに「以上」だけで締めている

在職中の場合、「現在に至る」を書かないと採用担当者は「いつ退社したのか不明」と判断します。現職は必ず「現在に至る」と記載した上で、改行して「以上」で締めましょう。

NG⑤：短期の職歴を意図的に省略している

短期で退職した職歴を隠したくなる気持ちはわかりますが、意図的な省略は経歴詐称にあたります。雇用保険の記録や社会保険の手続きで実態が判明することが多く、後から信頼を大きく損なう行為です。短期離職の正しい記載方法は次のセクションで解説します。

職歴欄の基本的な書き方やルールについては、就労支援のプロが解説している「履歴書職歴欄の正しい書き方」も参考になります。退職理由の書き方やパート・アルバイト経歴の判断基準も紹介されているので、併せてお読みください。

状況別｜転職の職歴欄の書き方

「在職中」「転職回数が多い」「空白期間がある」など、転職活動では一人ひとり異なる状況があります。採用担当者に正確に伝わる書き方を状況別に解説します。

在職中の場合（退職日が決まっている・決まっていない）

転職回数が多い場合

転職回数が多い場合、すべてを詳細に書くと職歴欄が長くなりすぎます。採用担当者が読みやすい形でまとめるためのポイントは以下の通りです。

• 会社名・入社年月・退社年月は省略せずに記載する
• 業務内容の説明文は簡略化または省略してよい（詳細は職務経歴書に委ねる）
• 書ききれない場合は、複数の短期アルバイトを「アルバイトなど数社を経験」とまとめることも可。ただし正社員の職歴は省略しない

短期離職がある場合

入社3か月以内の短期離職があっても、意図的な省略はNGです。採用担当者が短期離職の事実よりも重視するのは「正直に開示しているかどうか」という姿勢です。

• 職歴欄には事実をそのまま記載する
• 退職理由は「一身上の都合により退社」で統一する
• 体調不良・家族の事情・職場環境など詳細な事情は、面接で聞かれたときに正直に伝える準備をしておく

空白期間（ブランク）がある場合

育児・介護・療養・転職活動中など、何らかの理由で無職の期間がある場合、職歴欄に空白が生じます。この空白を放置すると採用担当者が「その期間に何をしていたのか不明」と判断するため、簡潔に一言添えておくとよいでしょう。

職歴欄は正式な記録欄であるため、空白期間中に無職であれば「転職活動中」「育児のため休業」「体調不良のため療養」などを簡潔に記載して問題ありません。隠すよりも事実を伝える方が、採用担当者への信頼度が上がります。

派遣・契約社員・アルバイトの経験がある場合

正社員以外の雇用形態での就業経験は、必ず雇用形態を明記した上で記載します。雇用形態を明記することは不利ではなく、誠実さと正確さの証明になります。

雇用形態	職歴欄の記載方法
派遣社員	「〇〇株式会社（派遣元：△△スタッフィング）へ派遣社員として就業」と、就業先と派遣元の両方を記載する
契約社員	「〇〇株式会社 入社（契約社員として就業）」と括弧書きで雇用形態を明記する
アルバイト	正社員の職歴が中心であれば省略可。記載する場合は「アルバイトとして就業」と明記し、在籍期間を正確に書く

派遣社員の場合、実際に働いていた「就業先」と、雇用契約を結んでいた「派遣元」の両方を記載しましょう。どちらか一方しか書かないと採用担当者が混乱する原因になります。

職歴欄の記載が終わったら、履歴書全体のフォーマットも確認しておきましょう。どのテンプレートを選ぶかで採用担当者の印象が変わることもあります。採用担当者が教える履歴書テンプレートの選び方も参考にしてください。

職歴欄を書き終えたら、あわせて職務経歴書の準備も進めておきましょう。転職書類では履歴書と職務経歴書はセットで評価されます。職務経歴書の仕上がりに自信がない場合は、職務経歴書の有料添削サービスを利用する選択肢もあります。

まとめ

• 職歴欄は「事実の正確な記録」。詳細なアピールは職務経歴書に委ねるのが基本
• 5つの基本ルール（時系列・正式名称・全職歴記載・年号統一・「以上」で締め）を守る
• 会社名の略式表記・雇用形態の未記載・退職理由の書きすぎは採用担当者の印象を下げる
• 在職中は「現在に至る」→「以上」の順で締める。この2語の使い分けが正確にできていると採用担当者の目に止まる
• 短期離職・空白期間・転職回数が多い場合も、事実を正確に開示することが最優先。隠さず伝えることが採用担当者への信頼につながる

書類選考を通過する職歴欄の条件は、採用担当者が読みやすく、事実が正確に伝わることです。飾り付けよりも正確さを優先し、職務経歴書でアピールする二段構えが転職書類の鉄則です。

転職の履歴書 職歴欄に関するよくある質問

アルバイトの職歴は履歴書に書かないといけませんか？

正社員経験がある場合、アルバイト経験の記載は任意です。ただし、アルバイトしか経験がない場合やフリーター期間が長い場合は記載が必要です。記載する場合は「アルバイトとして就業」と雇用形態を明記し、在籍期間を正確に書きましょう。

転職回数が多くて職歴欄に書ききれない場合はどうすればいいですか？

各職歴の業務内容説明を省略し、会社名・入退社年月のみを記載する方法が有効です。短期のアルバイト複数社は「アルバイトなど数社を経験」とまとめることも可能です。詳細は職務経歴書に記載しましょう。正社員の職歴は省略しないことが原則です。

退職理由は必ず職歴欄に書かないといけませんか？

退職理由の記載は任意です。書く場合は「一身上の都合により退社」（自己都合）か「会社都合により退社」（リストラ・倒産など）の2択で十分です。詳細な退職理由は面接で聞かれたときに説明すれば問題ありません。長文で書くと採用担当者の印象を下げるリスクがあります。

在職中の転職活動で退職予定日が決まっていない場合の書き方は？

退職日が決まっていない場合は「現在に至る」とだけ記載すれば問題ありません。退職日が決まった段階で「現在に至る（〇〇年〇月末日 退職予定）」に変更しましょう。書類提出前に最新の状況を反映させることが重要です。

参考：会社都合退職の履歴書の書き方｜ポイントと例文