履歴書 職歴欄「在職中」の書き方｜退職日未定でも書類は出せる

この記事では、在職中に転職活動をしている人が履歴書の職歴欄をどう書くかを解説します。「現在に至る」と「以上」の正しい位置、退職予定日が決まっていない場合の記載例、本人希望欄の書き方を採用担当者の視点で紹介します。

職歴欄の基本：在職中の場合は「現在に至る」＋「以上」

在職中に転職活動をしている場合、職歴欄の最後は「現在に至る」（左詰め）→ 改行 →「以上」（右詰め）が正しい書き方です。この2行で「現在もこの会社に在籍しており、これ以上の職歴はない」と伝えることができます。

「現在に至る」と「在職中」どちらを使うべきか

「現在に至る」と「在職中」のどちらを使っても選考上の問題はありません。ただし「現在に至る」のほうがより正式な表現として広く定着しており、手書き・PC作成のどちらでも違和感なく使えます。

表現	使えるか	ポイント
現在に至る	◎ 推奨	正式な表現。職歴欄の締めとして最もよく使われる
在職中	○ 可	同義。使っても減点にはならない
在籍中	△ 注意	意味は似ているが「在職中」より曖昧。避けるのが無難

「以上」の位置と書き方のルール

「以上」は「これ以上の学歴・職歴はありません」という意思表示です。書き漏れがないことを明示する役割があるため、「現在に至る」の直後の行に右詰めで記載します。

スペースが限られている場合に限り、「現在に至る」と同じ行の右端に書くことも許容されています。ただし行が詰まりすぎると読みにくくなるため、可能な限り別行にするほうが無難です。

【ケース別】在職中の職歴欄の書き方と記載例

在職中でも状況によって最適な書き方は異なります。退職予定日が決まっているケース・未定のケース・有給消化中のケースをそれぞれ解説します。

退職予定日が決まっている場合

現職に退職を申し出て退職日が確定しているなら、「現在に至る」の直後にカッコ書きで退職予定日を添えるのが最も伝わりやすい書き方です。採用担当者が入社可能日を即座に計算できるため、選考スピードにも貢献します。

または、退職予定を職歴の行として記載する書き方も一般的です。

どちらも採用担当者には同じ意図が伝わります。記入スペースに応じて選んでください。

退職予定日が決まっていない場合（最も多いケース）

転職活動を始めたばかりで、まだ現職に退職の意思を伝えていない場合がほとんどです。この場合、職歴欄には「現在に至る」と書くだけで問題ありません。退職予定日を無理に記載する必要はなく、書かないことは正直な情報開示です。

退職日が未定の場合の入社可能時期については、本人希望欄で補足するのが実務上の対応です。後述する本人希望欄の書き方も合わせて確認してください。

有給消化中・退職手続き中の場合

退職届を提出済みで有給消化に入っているが、まだ在籍期間中という状態です。法律上は在職中のため「現在に至る」の記載で問題ありません。ただし退職日が確定しているため、「退職予定」の補足を入れるほうが採用担当者に状況が伝わりやすくなります。

• 退職日が確定している：「現在に至る（2026年7月31日 退職予定）」と記載する
• すでに退職が完了した：退職年月を職歴欄に追記し、「現在に至る」ではなく「以上」のみで締める

副業・ダブルワーク中の在職記載

本業と副業を並行している場合、ダブルワーク中の職歴欄の書き方は通常の在職記載とは異なります。複数の「在職中」が発生するため、それぞれの入社年月と現在の状態を記載する必要があります。詳細は下記の記事を参照してください。

本人希望欄には在職中の事情をどう伝えるか

在職中の転職では、退職日が未定のまま選考が進むケースが大半です。本人希望欄を活用することで、採用担当者との認識のずれを事前に防げます。

連絡可能な時間帯の書き方

在職中は日中の電話対応が難しいことがほとんどです。本人希望欄に連絡可能な時間帯を明記しておくと、採用担当者が連絡のタイミングを合わせやすくなり、選考がスムーズに進みます。

入社可能時期の書き方（退職日未定の場合）

退職日が未定でも、「内定後〇ヶ月程度」を目安として本人希望欄に明示すると採用計画を立てやすくなります。日本の労働基準法では退職の申し出から2週間で退職できますが、会社規定や引き継ぎ期間として1〜2ヶ月を見込む場合が現実的です。

「なるべく早く入社できます」といった漠然とした表現は避け、具体的な目安期間を書くほうが誠実な印象を与えます。採用担当者は「いつから稼働できるか」を採用計画に組み込んで動いているため、目安期間の明示は採用側にとって助かる情報です。

採用担当者が「在職中」の職歴を見て感じること

「在職中であることを採用担当者に知られるとまずいのでは？」と感じる人は少なくありません。結論として、在職中であることは履歴書に正直に書くべきであり、採用担当者の多くはそれをネガティブに受け取りません。

「在職中」はむしろプラス評価されやすい

採用担当者の立場から見ると、在職中の応募者には次のような印象があります。

もちろん「在職中だから有利」という単純な話ではなく、経験・スキル・志望動機が優先されます。ただ「在職中だと不利になる」という懸念は、大多数のケースで当てはまりません。

退職理由は職歴欄に書く必要はない

職歴欄の役割は「いつ・どこで・何をしていたか」を示すことです。退職理由を職歴欄に記載するルールはなく、書かなくても書類選考に影響しません。退職理由は面接で確認される場合がほとんどのため、履歴書欄に自ら書く必要はありません。

ただし、退職が会社都合（リストラ・倒産等）で発生した場合は「会社都合により退職」と記載するのが一般的です。これは事実の開示であり、応募者に有利に働くこともあります。会社都合退職の書き方について詳しくは下記を参照してください。

参考：会社都合退職の履歴書の書き方｜ポイントと例文を徹底解説

採用担当者が見逃さないNGパターン3選

在職中の職歴記載でやりがちなミスを3つ挙げます。

在職中の転職活動で気をつけること

職歴欄の書き方と並行して、転職活動中の実務面での注意点も押さえておくと安心です。

連絡先メールアドレスは私用を使う

履歴書に記載するメールアドレスは必ず私用のアドレスを使用します。会社支給のメールアドレスは絶対に使わないこと。会社のメールアドレスを使うと、メールが会社側に確認される可能性があるほか、転職先からの信頼性も損なわれます。GmailやYahooメールなど、個人管理のアドレスを専用に用意するのが確実です。

面接日程の調整と現職への配慮

在職中の転職活動で最も現実的な障壁は、面接のスケジュール調整です。以下の方法を組み合わせると、現職に支障をきたさずに選考を進められます。

• 有給休暇を単発で使いやすい職場であれば、面接ごとに申請する
• Web面接（オンライン）を活用すると移動時間と場所の制約を省ける
• 終業後19〜21時に対応している企業もあるため、求人票で面接時間を事前に確認する
• 応募先には在職中の事情を素直に伝えると、日程調整で配慮してもらえることがほとんど

まとめ

• 在職中の職歴欄は「現在に至る」（左詰め）＋「以上」（右詰め）が基本
• 退職予定日が決まっていない場合は「現在に至る」のみで十分。「未定」と書く必要はない
• 退職予定日が確定している場合は「現在に至る（〇年〇月〇日 退職予定）」と補足する
• 本人希望欄に連絡可能時間と入社可能時期の目安を記載すると採用担当者への配慮になる
• 「在職中」であることは採用担当者にとってプラス評価になる場合が多く、記載を避ける必要はない

退職日が決まっていなくても、書き方を押さえれば書類提出で立ち止まる必要はありません。

在職中の履歴書・職歴欄の書き方に関するよくある質問

在職中と離職中では職歴欄の書き方がどう違いますか？

在職中の場合は職歴欄の最後に「現在に至る」（左詰め）と記載し、その次の行に「以上」（右詰め）を書きます。離職済みの場合は退職年月と「一身上の都合により退職」などを記載し、「現在に至る」は書かずに「以上」で締めます。

退職予定日が未定の場合、採用担当者にマイナスの印象を与えますか？

退職日未定であること自体は一般的で、選考に不利になるケースはほとんどありません。採用担当者が知りたいのは「入社可能時期の目安」です。本人希望欄に「内定後1〜2ヶ月を目安にご相談します」と書いておくと、採用側が計画を立てやすくなります。

転職活動していることを現職の会社に知られる可能性はありますか？

履歴書を応募先に送付した段階で現職に知られることはありません。ただし、会社支給のメールアドレスを使用した場合はリスクがあります。転職活動には必ず私用のメールアドレスを使用してください。応募先にも在職中の事情を伝えておくと、連絡方法や面接スケジュールで配慮してもらえることがほとんどです。

有給消化中でも「現在に至る」と書いていいですか？

はい、退職日を迎えるまでは法律上在職中のため「現在に至る」の記載で問題ありません。退職日が確定しているなら「現在に至る（○年○月○日 退職予定）」と補足すると、採用担当者が入社可能日を計算しやすくなります。