この記事では、転職時の履歴書における職歴欄の書き方を解説します。基本ルールから異動・派遣・空白期間・転職回数が多い場合など状況別の記入例、採用担当者が書類選考で実際に確認しているポイントまでまとめています。
転職の履歴書 職歴欄の基本ルール5つ
職歴欄は採用担当者が書類選考で最初に目を通す箇所のひとつです。転職の場合、新卒採用時とは異なるルールがいくつかあります。まず5つの基本ルールを押さえましょう。
①古い順に時系列で全職歴を書く
職歴欄は過去の古い順から現在に向かって記入するのが基本です。「職歴」と一行目に書いたあと、就業した会社を年月日の古い順に並べていきます。
転職経験がある場合、すべての職歴を漏れなく記載することが原則です。短期間の勤務や契約社員の経歴も省くことはできません。雇用保険の加入記録から在籍事実は確認できるため、意図的な省略は経歴詐称に該当するリスクがあります。職歴の数が多くて欄に収まらない場合の対処法は、この記事の後半で解説します。
②会社名・部署名は正式名称を使う
「(株)」「㈱」のような略称は使わず、「株式会社〇〇」か「〇〇株式会社」と正式な位置で記載します。前株(株式会社が前)か後株(株式会社が後)かは企業によって異なるため、事前に確認してから書きましょう。
部署名や役職名も省略せず書くことで、採用担当者が「どの規模でどんな業務を担当していたか」を把握しやすくなります。異動や昇格があった場合は、その時期も年月単位で付記することが評価につながります。
③西暦か和暦のどちらかに統一する
学歴欄と職歴欄を通じて、年号の表記を必ず統一します。西暦(2020年)と和暦(令和2年)が混在していると、確認の手間が増えるだけでなく「書類の仕上げが雑な人」という印象を与えます。
企業からの指定がない限りどちらでも問題ありません。ただし履歴書全体(学歴欄・職歴欄・日付欄)で必ずひとつに揃えてください。年号の揺れは採用担当者が最初に気づく書類ミスのひとつです。
④「入社」「退職」の表記を正確に使い分ける
転職の場合の職歴欄では、以下の表記を使い分けます。
| タイミング | 正しい表記 |
|---|---|
| 会社に入ったとき | 〇〇株式会社 入社 |
| 自己都合で辞めたとき | 一身上の都合により退職 |
| 会社都合で辞めたとき | 会社都合により退職 |
| 現在も在籍中のとき | 現在に至る |
リストラや会社の倒産・事業縮小による退職は「会社都合により退職」と書いて構いません。むしろ正直に明記することで採用担当者から「退職理由がクリアな人」と判断されることが多いです。会社都合退職の場合の履歴書の書き方と面接での説明方法はこちらで詳しく解説しています。
⑤職歴の最後は「以上」で締める
すべての職歴を書き終えたら、最終行の右端に「以上」と記載します。「ここで職歴の記載は終わりです」という宣言であり、書類の完結を示す形式的なルールです。
「以上」を書き忘れると、未記載の職歴があるのかどうか採用担当者が判断できなくなります。形式が整っているだけで「細部まで丁寧に対応できる人」という印象が生まれる部分でもあります。
採用担当者はここを見ている
- 会社名の正式表記:「株式会社」の前株・後株のミスは即確認作業が発生する。細かいが印象が下がる
- 入社・退職の言葉の統一:「就職」「退社」「辞職」のような表記のゆれは、理解力や注意力への疑問につながる
- 年月の空白:在籍期間に空白があると、隠している職歴がないか確認したくなる。短期の職歴でも書くほうが誠実と判断される
採用担当者が職歴欄で実際に確認していること
キャリアの流れを30秒で判断している
採用担当者が一枚の履歴書にかける時間は、平均30秒〜1分ほどとされています。職歴欄を見る主な目的は「どんなキャリアを積んできた人なのか」を素早く把握することです。
採用担当者が職歴から読み取ろうとしているのは次の3点です。
- 在籍期間の長さ:短期離職が続いている場合、「また辞めるリスクがある人か」と判断される
- 業種・職種の一貫性:まったく異なる職種を転々としている場合、なぜ今この求人に応募しているのかを確認したくなる
- 異動・昇進の有無:昇格や部署異動の記載があると「評価されていた人」という前向きな印象を与える
誠実な記載かどうかも評価対象になっている
職歴欄は「自分をどう見せるか」を試みる場所ではなく、「事実をどれだけ正確に伝えられるか」が問われる場所です。採用担当者は日々多くの履歴書を見ているため、都合の悪い経歴を省いた書類には直感的に気づくことがあります。
たとえば「在籍期間に数ヶ月の空白がある」「応募先の求人条件と職歴の整合性が取れていない」といった点は、面接で必ず確認されます。書類段階で事実を正直に書いておくことは、面接での説明コストを下げることにも直結します。
転職回数別・職歴欄の書き方ガイド
転職が1〜2回の場合(標準的な記入例)
転職が1〜2回の場合、職歴欄に各社の在籍期間と部署・役職を詳しく書けます。行数に余裕があれば、担当した業務の概要を10〜15文字程度で補足すると採用担当者への情報量が増えます。
記入例(転職1回・在職中の場合)
職 歴
2018年4月 〇〇株式会社 入社(営業部 法人営業担当)
2021年7月 営業第二部 係長に昇格
2022年3月 一身上の都合により退職
2022年5月 △△株式会社 入社(マーケティング部 デジタル施策担当)
現在に至る
以上
昇格の記載(「係長に昇格」)があることで、採用担当者は「前職で評価されていた人」と認識します。在籍期間が短い会社がある場合でも、昇格・異動の記録があれば印象が変わることがあります。
転職が3回以上の場合(書き方の工夫)
転職回数が3回以上になると、職歴欄に書ける行数が不足することがあります。この場合は次の2つの方法で対応します。
- 職務内容の補足を省く:各社の入社・退職の記載だけにとどめ、業務内容の詳細は職務経歴書に委ねる
- 「詳細は職務経歴書をご参照ください」と添える:職歴欄の最後に一行添えて、職務経歴書に全職歴の詳細を記載する
転職回数が多い場合に採用担当者が最も気にするのは、「なぜ辞めたのか」ではなく「次はどこで何年働くつもりなのか」です。職歴欄の記載方法よりも、志望動機欄でキャリアの軸を明確に示すことのほうが書類通過には有効です。
なお、1ヶ月など極端に短い在籍期間がある場合は書き方に注意が必要です。1ヶ月で退職した場合の履歴書の書き方はこちらで詳しく解説しています。

状況別・転職の職歴欄の書き方
部署異動・社内転籍があった場合
同じ会社の中で部署異動があった場合は、退職していないため「退職」は書かず、異動があった年月とともに新しい部署名を記載します。異動を省いてしまうと年月に空白が生じ、採用担当者に「何かあった年なのか」と疑問を抱かせることがあります。
記入例(部署異動あり)
2019年4月 〇〇株式会社 入社(総務部 勤怠管理担当)
2021年10月 人事部 採用担当に異動
2023年9月 一身上の都合により退職
異動の記載があると「組織内で評価されて配置転換された人」という印象を与えることがあります。積極的に書くことで職歴欄の情報量が増え、採用担当者が読みやすくなります。
なお、出向・転籍(正式に別会社への所属移転)が発生した場合は、出向元・出向先・転籍先それぞれの記載が必要です。書き方の詳細は履歴書の転籍の書き方で解説しています。

派遣社員として働いていた場合
派遣社員の場合、雇用契約を結んでいるのは派遣会社であるため、職歴欄には派遣会社名を記載します。就業先の企業名は括弧内で補足します。
記入例(派遣社員の場合)
2020年6月 〇〇株式会社(人材派遣業) 入社
△△株式会社 経理部に派遣(月次決算補助・請求書処理)
2022年5月 契約期間満了により退職
「契約期間満了により退職」は、期間終了による退職であることを示す正確な表記です。「一身上の都合」と書いてしまうと自己都合退職と誤解されることがあります。また、複数の就業先がある場合はそれぞれ別の行で補足してください。
アルバイト・契約社員の職歴がある場合
アルバイトや契約社員の職歴を書くかどうかは、「業務内容が応募先に関連するか」と「在籍期間の長さ」で判断します。
- 3ヶ月以上かつ応募先の業務に関連がある:書いたほうが評価される可能性が高い
- 空白期間を埋めるためのアルバイト:在籍期間が短くても書くことで誠実さが伝わる
- 学生時代のアルバイトのみ:転職の場合は原則として職歴欄への記載不要
アルバイトを書く場合は、雇用形態がわかるように「(アルバイト)」「(契約社員)」と括弧内に付記します。正社員と区別できるようにしておくことで採用担当者が誤解しません。アルバイトから正社員への転換があった場合の書き方はこちらで詳しく解説しています。

空白期間(ブランク)がある場合
退職から次の入社まで期間が空いている場合、その理由を職歴欄に詳しく書く必要はありません。職歴欄には「退職した事実」だけを書き、空白期間の理由は本人希望欄や面接で補足するのが基本です。
ただし、育児・介護・病気療養・資格取得など「前向きな理由」がある空白期間は、積極的に補足コメントを一行添えることで採用担当者の懸念を事前に払拭できます。
NG例
2021年6月 一身上の都合により退職
2022年10月 △△株式会社 入社
→ 1年4ヶ月の空白が生じているが、理由の記載がなく採用担当者に疑問を抱かせる
良い例(育児の場合)
2021年6月 一身上の都合により退職(育児専念のため)
2022年10月 △△株式会社 入社
空白期間についての不安がある場合は、本人希望欄に「空白期間の詳細は面接にてご説明いたします」と書いておくことで、書類段階での懸念を軽減できます。空白期間別の書き方と採用担当者の本音はこちらで解説しています。

まとめ
- 職歴欄は古い順から時系列で全職歴を漏れなく記載する
- 会社名は正式名称(株式会社の前株・後株も確認)で書く
- 年号は西暦か和暦かを書類全体で統一する
- 「入社」「退職(一身上の都合・会社都合)」「現在に至る」「以上」を正確に使い分ける
- 派遣・アルバイト・空白期間は事実に即して書くことが書類通過への近道
- 転職回数が多い場合は職歴欄の記載を簡略化し、志望動機欄でキャリアの軸を補足する
職歴欄は自分を売り込む場所ではなく、採用担当者が「どんな人を採用しようとしているか」を確認する場所です。正確で読みやすい記載が、書類選考の最初の関門を突破するための土台になります。転職用の履歴書フォーマットが手元にない場合は、履歴書テンプレート無料おすすめでフォーマットを入手してから記載を始めましょう。

転職の履歴書 職歴欄に関するよくある質問
- 職歴欄に書くのは正社員だけですか?アルバイトは書かなくていいですか?
-
原則として正社員・契約社員・派遣社員の職歴はすべて書きます。アルバイトは「在籍期間が3ヶ月以上で応募先と関連する業務内容」であれば書いたほうが有利なケースが多いです。学生時代のアルバイトのみの場合は転職での記載を省いて問題ありません。
- 職歴が多くて職歴欄に書ききれない場合はどうすればいいですか?
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部署名や業務内容の補足説明を省いて入社・退職の事実だけを記載するか、職歴欄の最後に「詳細は職務経歴書をご参照ください」と添えて職務経歴書に委ねる方法が一般的です。欄が足りない場合は、欄外に「別紙職務経歴書参照」と書いて対応することもできます。
- 転職回数が多い場合、職歴欄に退職理由を書くべきですか?
-
職歴欄に退職理由を詳しく書く必要はありません。「一身上の都合により退職」または「会社都合により退職」の表記で十分です。転職回数が多いことへの説明は、志望動機欄や面接でキャリアの一貫性とともに補足するほうが効果的です。
- 在職中に転職活動する場合「現在に至る」はどのタイミングで書きますか?
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現在も在籍している会社の最後の行に「現在に至る」と書き、改行して右端に「以上」と記載します。在職中の場合は退職の日付を書く必要はなく、「〇〇株式会社 入社」の次の行に「現在に至る」を置く形が一般的です。

