在職中の履歴書 職歴欄の書き方｜「現在に至る」の正解と採用担当者の視点

この記事では、在職中の転職活動で書く履歴書の職歴欄の書き方を解説します。「現在に至る」と「在職中」どちらを使うか、退職予定日の有無別の記入例、採用担当者が実際に確認しているポイントまで説明します。

在職中の履歴書 職歴欄には「現在に至る」と「以上」を使う

在職中のまま転職活動をしている場合、職歴欄の末尾には「現在に至る」と記載し、その次の行の右端に「以上」と書きます。この2点セットが在職中の職歴欄の基本構造です。

「現在に至る」と「在職中」はどちらが正しいか

「現在に至る」と「在職中」はどちらも「今も在籍している」という同じ意味を持ちます。履歴書の職歴欄では「現在に至る」が一般的に使われますが、「在職中」と書いても問題ありません。

ただし、「現在に至る」と「在職中」を同じ行や連続する行に両方書くのは誤りです。同じ意味の言葉が重複しており、基本的な書き方を知らないという印象を採用担当者に与えます。必ずどちらか一方を選んで使ってください。

「以上」の正しい位置と書き方

「以上」は職歴欄の最後の行の右寄せに書きます。「現在に至る」を書いた次の行に配置するのが標準的な形式です。「以上」があることで採用担当者は「職歴の記載がここで完結している」と判断できます。書き忘れると、記載漏れがあると誤解されるケースがあります。

履歴書のフォーマット自体を初めて準備する場合は、無料の履歴書テンプレートを使って職歴欄の枠組みを確認するのが確実です。

【ケース別】在職中の職歴欄の書き方

在職中であっても、退職予定日が決まっているかどうか、有給消化中かどうかによって記入内容が変わります。自分の状況に合ったパターンを確認してください。

退職予定日が決まっている場合

すでに退職日が確定している場合は、「現在に至る」のあとに退職予定を括弧書きで添えます。採用担当者がいつから勤務可能かを即座に把握できるため、退職日が確定しているなら必ず記載するのがベストです。

退職日の記載は「202X年X月X日 退職予定」でも「202X年X月末 退職予定」でも構いません。月末退職が多いため、「X月末」と書くほうが自然に読まれることが多いです。

退職予定日が決まっていない場合

現職に退職の意向をまだ伝えていない、または退職日が未確定の場合は、「現在に至る」と「以上」だけで問題ありません。職歴欄に「退職予定日 未定」などと書く必要はなく、書いてしまうと採用担当者に余計な情報を与えることになります。

退職予定日が未定の場合、入社可能時期は本人希望記入欄に書きます。「内定後〇ヶ月以内を希望」のように記載することで、採用担当者に対して丁寧に状況を伝えられます（詳しくはH2-4で説明します）。

有給消化中の場合

有給休暇は在職中にのみ取得できる権利です。有給消化中であっても、正式な退職日を迎えるまでは在籍していることになります。そのため、有給消化中の場合も「現在に至る」と書くのが正しい書き方です。退職予定日が確定していれば括弧書きで添えてください。

「有給消化中」と職歴欄に明記する必要はありません。退職予定日だけを括弧書きで添えれば、採用担当者は状況を理解します。

転職経験がある場合（複数社の職歴）

過去に転職経験があり、現在も在職中の場合は、過去の会社の職歴はこれまでと同じように「入社→退職（または依願退職）」と記載し、現在の会社だけを「現在に至る」で締めます。

副業や掛け持ち雇用など、特殊な職歴の書き方についてはダブルワーク時の職歴欄の書き方も参考にしてください。

採用担当者が「在職中」の履歴書で本当に確認していること

在職中のまま転職活動をすることに引け目を感じる必要はありません。採用担当者の視点では、在職中の候補者は「離職者より評価が高い」ケースが多いです。ただし、採用担当者が書類を見たときに確認しているポイントを知らないと、正しく書いていても損をします。

①入社可能時期の見通しを最初に判断する

採用担当者が在職中の候補者の書類を見て最初に確認するのは、「この人はいつから来られるのか」という点です。退職予定日が職歴欄に書いてあればそれで判断できますが、何も書いてない場合は本人希望記入欄を確認します。

採用側には「早期入社してほしい」という事情があることも多く、在職中の候補者の場合は入社まで2〜3ヶ月かかることが想定されます。この点を書類で先手を打って伝えておくことが、選考をスムーズに進めるための最重要ポイントです。

②「在職中」はむしろプラス評価になることが多い

在職中の転職活動は、採用担当者から見ると「今の職場でもきちんと働きながら転職を検討している人」という印象を持たれます。即戦力を求める企業では、在職中の候補者のほうが安定した印象を与えやすい場面があります。

ただし、これが自動的にプラス評価になるわけではありません。書類の完成度と職歴の内容が評価の根拠です。在職中であることを理由に書類を雑に仕上げると、かえって印象が落ちます。

③転職意欲の本気度が書類から透けて見える

採用担当者が在職中の候補者の書類で気にするもう一つの点は、「本当に転職する気があるのか」という本気度の確認です。在職中の候補者は内定後に「やっぱり現職に残ります」と辞退するケースがあるため、採用側には警戒心があります。

書類の細部まで丁寧に仕上げることが、転職意欲の高さを伝える最も確実な方法です。

本人希望記入欄の書き方｜在職中ならではの工夫

在職中の転職活動では、本人希望記入欄をうまく活用することで採用担当者とのコミュニケーションをスムーズにできます。特に、連絡可能な時間帯と入社可能時期の2点は必ず書いておきましょう。

連絡可能な時間帯の伝え方

在職中の場合、日中の電話応対が難しいケースが多いです。採用担当者が連絡しようとしてつながらない状態が続くと、選考が止まる原因になります。希望する連絡方法と時間帯を本人希望欄に明記しておくと、この問題を防げます。

入社可能時期の書き方（退職調整が必要な場合）

退職予定日が確定していない場合は、本人希望記入欄に入社可能時期の目安を書いておきます。「内定をいただいてから〇ヶ月以内」というように見通しを示す形が、採用担当者にとって最も扱いやすい情報です。

「貴社規定に従います」だけでは、採用担当者は入社時期を想定できません。在職中の場合は、この一文を追加するだけで書類の印象が変わります。

やってしまいがちなNG例と正しい修正パターン

在職中の履歴書でよくあるミスをまとめました。採用担当者が書類を見て「あ、基本を知らないな」と感じるポイントを把握しておくことで、書類通過率が上がります。

NG①「現在に至る」と「在職中」を両方書く

「在職中」と「現在に至る」は同義語です。両方を書いても情報は増えず、書類の基本的なルールを知らないと判断されるリスクがあるため、どちらか一方に統一してください。

NG②退職予定日を「未定」と明記する

退職予定日が決まっていないなら、括弧書き自体が不要です。「未定」と書いてしまうと、採用担当者に入社時期のイメージが持てず、選考優先度が下がるケースがあります。退職日が未定の場合は「現在に至る」とだけ書き、本人希望欄で入社時期の目安を伝える形にしてください。

NG③本人希望欄で過度に連絡を制限する

現職に転職活動を知られたくない気持ちは採用担当者も理解していますが、「電話は一切不可」と強く制限すると、選考上の連絡調整が取りにくい候補者と見なされます。「メール優先でお願いします」「緊急時は携帯へご連絡ください」のように、対応可能な手段を前向きに提示するのが正解です。

まとめ

• 在職中の職歴欄の末尾は「現在に至る」と「以上」の2点セットが基本。どちらか一方を選んで書く
• 退職予定日が確定しているなら「現在に至る（202X年X月末 退職予定）」と括弧書きで添える
• 退職予定日が未定の場合は「現在に至る」のみで問題ない。「未定」と書く必要はない
• 有給消化中でも正式退職日前は在籍中なので「現在に至る」が正しい
• 採用担当者は「いつ入社可能か」を最初に確認する。本人希望欄に入社可能時期の目安を書いておくとスムーズ
• 本人希望欄の連絡方法は「制限」ではなく「対応可能な手段の提示」として書く

書類の完成度は、転職意欲の本気度として採用担当者に伝わります。在職中であることは選考上のハンディにはなりません。

在職中の履歴書 職歴欄の書き方に関するよくある質問

「現在に至る」と「在職中」はどちらを書けばいいですか？

どちらを書いても採用上の問題はありません。ただし、両方を同時に書くのは誤りです。どちらか一方を選んで使ってください。「現在に至る」を使うほうが一般的です。

退職予定日が決まっていない場合、本人希望欄には何と書けばいいですか？

「内定後2〜3ヶ月以内を目安としております」のように、内定を起点にした目安を書くのが最も採用担当者に伝わりやすい形です。「未定」とだけ書くのは避けてください。

有給消化中に転職活動をしているのですが、職歴欄はどう書きますか？

有給消化中でも、正式な退職日を迎えるまでは在籍中です。職歴欄には「現在に至る」と書いてください。退職予定日が確定していれば括弧書きで添えると、採用担当者が入社時期を把握しやすくなります。

在職中に転職活動していることは採用担当者にネガティブに思われますか？

基本的にはプラスかニュートラルな評価になります。在職中の候補者は「安定して働きながら転職を検討している」と見られるため、ネガティブになるケースはほとんどありません。ただし、内定辞退が多い印象があるため、転職意欲の本気度を書類全体から伝えることが大切です。