この記事では、2社の職歴がある方向けに、すぐに使える職務経歴書のテンプレートと各項目の書き方を解説します。採用担当者が最初に確認する「職務要約」の書き方、1社目と2社目の分量バランスの正解、2社目が短期間の場合の対処法、書類選考を通過しにくいNGパターンまで、採用担当者の視点で整理しています。
採用担当者が職務経歴書を読む「最初の30秒」で決まること
採用担当者が真っ先に確認するのは職務要約
採用担当者が1件の応募書類にかける時間は、最初の判断だけなら30秒以内ともいわれます。A4用紙を広げた瞬間に視線が向かうのは、ページ上部の「職務要約」欄です。
職務要約の役割は「自分がどんな経歴を持ち、何ができるか」を3〜5行で伝えることです。2社の経験がある場合、この欄で採用担当者は次の3点を確認しています。
採用担当者はここを見ている
- 2社の経験に「一貫したテーマ」が見えるかどうか
- 応募職種に関連するスキルや実績が明記されているかどうか
- 3〜5行に収まっているかどうか(文量が多すぎないか)
職務要約でこの3点を満たせていない場合、採用担当者は詳細の職務経歴欄を読む前に判断を終えます。職務要約は「職務経歴書の顔」と考えてください。
2社経験者に対して採用担当者が感じる2つの懸念
2社の職歴がある転職者に対して、採用担当者が書類を見ながら感じる懸念は主に2つです。
- 定着性への疑問:いずれかの社での在籍期間が短い場合、「自社でも早期退職するのでは」という不安が生まれます
- 転職理由の一貫性:1社目から2社目、2社目から今回の転職への流れに矛盾があると、採用担当者が「どちらが本音か」と判断できなくなります
この2点に職務経歴書の中で先手を打って答えておくことが、書類通過率を上げるうえで最も効果的なアプローチです。フォーマットよりも「中身の整理」を優先してください。
2社分の職務経歴書テンプレート(基本構成)
テンプレートの全体構成(項目と目安の文量)
2社分の職歴がある場合でも、職務経歴書はA4用紙1〜2枚が基本です。3枚以上になると採用担当者の負担が増し、読み飛ばされるリスクがあります。以下の構成を基本テンプレートとしてください。
| 項目 | 目安の文量 | 記入のポイント |
|---|---|---|
| 氏名・作成日 | 数行 | 作成日は提出当日の日付を記入 |
| 職務要約 | 3〜5行(150〜200文字) | 2社の経験の一貫性を示す |
| 1社目の職務経歴 | 8〜12行(300〜400文字) | 在籍期間・会社規模・業務内容・実績を記入 |
| 2社目の職務経歴 | 10〜14行(350〜450文字) | 業務内容・実績・現職での成長を詳しく記入 |
| 保有スキル・使用ツール | 3〜5行 | 応募職種に求められるスキルを優先して記入 |
| 資格・免許 | 3行程度 | 正式名称・取得年月を記入 |
| 自己PR | 5〜8行(200〜300文字) | 2社の経験から引き出せる強みを1〜2点に絞る |
1社目と2社目の「書く量のバランス」の正解
2社分の職務経歴書でよく聞かれるのが「1社目と2社目をどの割合で書けばいいか」という疑問です。答えは状況によりますが、「応募先の仕事に近い経験があるほうを厚く書く」が基本原則です。
現職(2社目)の経験が応募先に最も近いケースが多く、その場合の基本的な分量配分は以下の通りです。
- 2社目(現職・直近の職歴):全体の6〜7割の文量を割く
- 1社目(以前の職歴):全体の3〜4割程度にまとめる
例外として、1社目の業種・職種が応募先のポジションに直結する場合は、1社目を詳しく書いても問題ありません。重要なのは「なぜその会社の経験を多く書いているか」の理由が、採用担当者に自然に伝わる構成になっているかどうかです。
職務経歴書の作成をツールで効率化したい方は、無料で使える職務経歴書の自動作成ツールも参考にしてください。

テンプレート各項目の書き方と例文
職務要約:2社の経験を1段落でまとめるコツ
職務要約は採用担当者が最初に読む箇所です。2社の経験がある場合、それぞれの会社での仕事を時系列で羅列するのではなく、「2社を通じた共通の強みや一貫したテーマ」を1〜2文で示すのがポイントです。
良い例文
新卒でメーカー系の法人営業職に就き、5年間で担当顧客60社・年間売上1.2億円の達成を経験しました。2社目では同業界のSaaSベンダーにてインサイドセールスを3年担当し、月間商談獲得数を前任比140%に改善しています。2社を通じて「顧客課題の言語化と提案精度の向上」を軸に営業スキルを積み上げてきました。
NG例
A社で営業を5年間担当しました。その後B社に転職し、現在はインサイドセールスをしています。
経験の「羅列」に終始しており、2社から引き出せる強みが一切見えていません。採用担当者はこの要約を見ても、応募者に何を期待すればよいかがわかりません。
1社目の職務経歴:書き方のポイントと例文
1社目の職務経歴欄には、以下の順序で情報を記載します。
- 会社名・事業内容・従業員数・売上規模(1〜2行)
- 在籍期間・雇用形態・職種・所属部門(1行)
- 具体的な業務内容(3〜5項目を箇条書き)
- 代表的な実績・成果(数字で表現できるものは必ず数字で記入)
1社目の記入例
【会社概要】株式会社〇〇(事業内容:産業機器の製造・販売、従業員数:350名、売上高:80億円)
【在籍期間】2018年4月〜2023年3月(5年間)
【職種・所属】営業部 法人営業担当
【業務内容】
・関東エリアの製造業向け法人営業(既存60社・新規開拓)
・提案書作成・見積交渉・受注後のアフターフォロー
・月次売上レポートの作成および上長への進捗報告
【実績】
・担当区域の売上を3年連続前年比110%に維持
・2021年度に年間新規契約数8件(チーム内最多)を達成
2社目の職務経歴:書き方のポイントと例文
2社目は現職または直近の職場です。採用担当者が最も注目するのがこの欄であるため、1社目より詳しく書くことが多くなります。特に「どのような成長があったか」「どんな成果を出せたか」を具体的な数字で示すことが通過率を上げる鍵です。
2社目の記入例
【会社概要】株式会社△△(事業内容:SaaSプロダクトの開発・販売、従業員数:120名、ARR:12億円)
【在籍期間】2023年4月〜現在(約3年間)
【職種・所属】インサイドセールスチーム リードクオリフィケーション担当
【業務内容】
・Webリードへのアウトバウンドコール(1日25〜30件)
・商談化率向上を目的とした架電スクリプトの改善・運用
・Salesforceを用いた顧客情報管理および活動履歴の入力
・フィールドセールスとの週次MTGでの引き継ぎ精度向上施策の立案・実行
【実績】
・月間商談獲得数を6ヶ月で前任者比140%に改善
・架電スクリプト改訂後、商談化率が12.5%→18.3%に向上
自己PR:2社の経験を活かした強みのアピール
自己PRは、2社の経験から「自分はどんな価値を発揮できるか」を応募先に向けて伝える欄です。2社の経験があるぶん、強みが分散しやすい傾向があります。
効果的に書くには、2社を通じた「共通の強み」を1つ軸として設定し、それを具体的な実績で裏づける構成が有効です。「2社あるから強みが多い」という発想を捨て、「2社を経ても変わらない自分の軸は何か」を問い直してみてください。
自己PRの例文
私の強みは「数字を使って課題を言語化し、改善策を実行する力」です。1社目の営業では、担当顧客の購買データを分析し、再訪問タイミングを最適化することで受注率を改善しました。2社目のインサイドセールスでは、架電スクリプトの文言と順序を見直すことで、商談化率を12.5%から18.3%に引き上げました。どちらの職場でも、勘や経験だけに頼らず、データと仮説を組み合わせて改善行動をとることを習慣にしてきました。御社においても、この姿勢で早期に数字をつくる貢献ができると考えています。
採用担当者が「落とす」職務経歴書のNGパターン3選
2社の職歴がある職務経歴書に特有のNGパターンを、採用担当者の視点で整理しました。
NG①:1社目が詳細すぎて2社目が薄い
最も多いのが、1社目の職務経歴に力を入れすぎるあまり、2社目の記述が箇条書き数行で終わってしまうパターンです。採用担当者は現職・直近の職場に最も注目します。2社目が薄いと「現在の仕事に本気ではないのか」「2社目では成果を出せなかったのか」という印象を与えかねません。
NG例
【2社目の職務経歴】
株式会社△△(2023年4月〜現在)
・インサイドセールスを担当
・電話対応
・データ入力
業務の具体性がなく、何を担当してどんな成果を出したかが全く読み取れません。採用担当者はこれ以上読む理由を失います。
NG②:業務内容が「担当しました」だけで終わっている
「〇〇を担当しました」という表現は、職務経歴書でよく見られるNGフレーズです。「担当した」というのは採用担当者にとってスタート地点に過ぎません。重要なのは「その担当業務でどんな成果を出したか」です。
NG例 → 改善例
NG:新規顧客開拓を担当しました。
改善:新規顧客開拓を担当し、6ヶ月で15社との取引を開始。担当区域の新規売上比率を11%から24%に引き上げました。
「担当した」の後に「何件」「何%」「何円」の数字を必ずセットで書くことを意識してください。
NG③:2社の転職理由に一貫性がない
職務経歴書に転職理由を記載する場合、1社目から2社目への転職と、2社目から今回の転職の理由に矛盾があってはいけません。たとえば「1社目の退職理由:個人作業が多い環境に移りたかった」と書いておきながら、今回の志望理由が「チームで動く仕事がしたい」では、採用担当者は「どちらが本音か」と判断できなくなります。
転職理由は「①1社目での課題 → ②2社目で得たもの → ③さらに求めるもの」という3段階で整理しておくと、2社分の理由に自然な一貫性が生まれます。会社都合での退職や、特定の事情がある場合の書き方については、会社都合退職の履歴書の書き方も参考にしてください。
2社目が短期間(1年未満)のときの対処法
短期離職があっても書類選考を通過する書き方の原則
2社目の在籍期間が1年未満の場合、採用担当者は「定着性に問題があるのでは」と感じやすくなります。ただし、短期離職の理由を正直かつ前向きに書くことで、書類通過率は大きく変わります。隠すより先手を打って説明する姿勢が、採用担当者に誠実さとして評価されます。
書き方の基本は「業務内容と実績はしっかり書き、退職理由は職務経歴の末尾に1文だけ添える」です。退職理由を1段落以上使って説明する必要はありません。「短期間ながら〇〇のスキルを習得し、より専門性を高める環境を求めて転職を決意しました」という1文が、採用担当者の不安を大きく和らげます。
在籍期間別の書き方アプローチ
| 在籍期間 | 採用担当者の見方 | 書き方のポイント |
|---|---|---|
| 1年未満(3〜11ヶ月) | やや懸念あり | 退職理由を1文添える。業務内容・実績を具体的に書き、短期間でも何を得たかを示す |
| 1年〜2年 | 問題なし(ほぼ標準) | 成果・スキル取得を中心に書く。在籍期間への説明は多くの場合不要 |
| 3年以上 | プラス評価 | 実績の深掘りと成長の軌跡を示す。昇格・職域拡大の実績があれば必ず記入 |
職務経歴書の完成後、専門家に添削を依頼することで書類通過率が改善するケースがあります。職務経歴書の有料添削サービス比較も参考にしてください。

職務経歴書を仕上げる前のセルフチェックリスト
完成した職務経歴書を提出前に確認してください。特に2社分ある場合は、バランスと整合性のチェックが重要です。
- 職務要約に2社の経験の「一貫したテーマ」が示されているか
- 1社目と2社目の文量バランスが「現職優先(6〜7割)」になっているか
- 業務内容の記述に「担当しました」だけで終わっている箇所がないか
- 実績に具体的な数字(件数・金額・比率)が使われているか
- 2社間の転職理由に矛盾がないか
- 全体がA4用紙2枚以内に収まっているか
- 会社名・在籍期間に誤りがないか(経歴詐称リスクの確認)
自分では書き方の判断が難しい部分がある場合は、職務経歴書の代行サービスを活用する選択肢もあります。

まとめ
- 採用担当者は職務経歴書を30秒以内に最初の判断を行う。職務要約が通過・不通過の入口になる
- 1社目と2社目の分量は「現職・応募先に近い経験を優先(6〜7割)」が基本原則
- 業務内容は「担当した」で終わらず、必ず数字で実績を示すことで採用担当者の評価が変わる
- 2社目が短期間でも、退職理由を1文添えることで採用担当者の懸念を先回りして解消できる
- 2社間の転職理由に一貫性を持たせると「自分のキャリアを考えている人」という印象を与えられる
テンプレートの活用は出発点に過ぎません。最終的には、応募する会社・職種に合わせてカスタマイズすることが書類通過率を上げる近道です。
職務経歴書2社分に関するよくある質問
- 2社の職歴がある場合、職務経歴書は何枚にまとめるべきですか?
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原則としてA4用紙1〜2枚にまとめてください。3枚以上になると採用担当者の負担が増し、読み飛ばされるリスクがあります。情報量が多い場合は、応募先との関連性が低い業務内容を省き、優先順位をつけて整理してください。
- 1社目と2社目の職種が異なる場合、どのフォーマットが適切ですか?
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職種が異なる場合は「キャリア式(職能式)」フォーマットを検討してください。時系列ではなくスキルや職種ごとに経歴を整理するため、2社間の職種の違いよりも「共通して発揮できる能力」を前面に出せます。ただし読みにくくなるリスクもあるため、職歴が複雑でない場合は時系列の「編年体式」でシンプルに並べるほうが無難です。
- 2社目の在籍期間が短い場合、省略してもよいですか?
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省略はできません。在籍期間の短さを隠すために職歴を省略すると、採用後の身元調査や雇用保険の記録と照合した際に「経歴詐称」とみなされるリスクがあります。短期離職の場合でも正直に記載し、退職理由を1文添えて説明することが最も誠実で安全な対応です。
- 転職エージェントに職務経歴書の添削を依頼したほうがいいですか?
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積極的に活用する価値があります。特に「2社分の経歴をどう整理・強調するか」という構成の相談は、エージェントが応募先の採用担当者の視点を持つため、誤字修正より実質的なアドバイスが得られます。ただしエージェントによって専門領域が異なるため、自分の業種・職種に強いエージェントに依頼することがポイントです。


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