履歴書 卒業見込みの書き方｜在学中との違いと記入例

この記事では、履歴書の学歴欄に「卒業見込み」と書く条件と正しい記入方法を解説します。「在学中」「卒業予定」との違い、大学・短大・専門学校・大学院別の記入例、万が一卒業できなかった場合のリスクと対処法まで確認できます。

履歴書の学歴欄に「卒業見込み」と書くのが新卒就活の基本

就職活動で提出する履歴書の学歴欄、最終行には「卒業見込み」と記入するのが正しい書き方です。「在学中」でも「卒業予定」でもなく、「卒業見込み」という表現が求められる理由があります。

採用担当者は学歴欄を通じて「この学生は入社予定日に確実に来られるか」を確認しています。「見込み」という言葉には卒業の確実性を保証するニュアンスがあり、企業側の不安を取り除く効果があります。

「卒業見込み」と記載できる条件

履歴書に「卒業見込み」と書くには、以下の条件をクリアしている必要があります。

• 卒業に必要な単位の取得見込みがある：残りの単位を計算したうえで、卒業が確実に見込める状態であること
• 入社予定日（翌年4月など）までに卒業できる：留年・休学の可能性がなく、所定の卒業時期に卒業できること
• 原則として最終学年であること：4年制大学なら4年生、短大・専門学校なら2年生が一般的なタイミング

「卒業見込み」と書けない場合はどうする？

留年の可能性があって単位が足りていない場合や、休学中で卒業時期が未定な場合は、「卒業見込み」と書くのは誤りです。現在の在籍状況を正確に記載し、状況によっては面接で正直に説明するのが誠実な対応です。卒業の見込みが確定していない段階での記載は控えることが重要で、虚偽の記載は後から発覚すると内定取り消しの原因になります。

「卒業見込み」「在学中」「卒業予定」の違いを正確に把握する

この3つの表現は混同しがちですが、使うべき場面がはっきり異なります。就活の履歴書で誤った表現を使うと、採用担当者に「履歴書の基本ルールを把握していない」という印象を与えかねません。

表現	使う場面	確実性
卒業見込み	新卒就活の履歴書（最終学年）	高い（採用担当者への保証になる）
在学中	アルバイト・インターン応募の履歴書	卒業の確実性は示さない
卒業予定	就活の履歴書では使わない	低い（「予定」は変更可能性を含む語感）

「在学中」はアルバイト・インターン応募で使う表現

「在学中」は、現在学校に籍があることを示す表現です。アルバイトやパート・インターンシップの履歴書では「〇〇大学〇〇学部　在学中」のように使います。就職活動（新卒採用）の履歴書では、学歴欄の最終行に「在学中」と書くと「卒業できるかどうか不明な学生」という印象を与えかねないため、原則として使いません。

「卒業予定」は就活の履歴書では使わない

「卒業予定」という言葉自体に間違いはありませんが、就活の履歴書では一般的に使用しません。「予定」には変更になる可能性を含む語感があり、「見込み」ほどの確実性を示せないためです。採用担当者の中には「卒業予定」と書いてある履歴書を見て、正確な書き方を把握できていないと感じる人もいます。就活の履歴書では必ず「卒業見込み」を使うのが正解です。

【記入例付き】履歴書の学歴欄の正しい書き方5つのルール

「卒業見込み」を正しく記入するためには、学歴欄全体のルールを押さえる必要があります。採用担当者が複数の履歴書を比較するとき、細部の正確さが「仕事も丁寧な人か」の判断材料になります。

ルール①：1行目中央に「学歴」と書く

学歴欄の最初の行には、行の中央に「学歴」の2文字だけを記入します。年号や学校名は書かず、見出しとして機能させるのがマナーです。この1行が抜けていると、「履歴書の書き方を把握していない」と判断されることがあります。

ルール②：中学校卒業から書く

学歴欄への記載は「中学校卒業」から始めるのが一般的です。「中学校入学」は書かず、「〇〇市立〇〇中学校　卒業」から記載します。小学校は不要です。なお、職歴が長い転職者の場合は高校卒業から書くケースもありますが、新卒であれば中学校卒業からが基本です。

ルール③：学校・学部・学科名は正式名称で書く

「〇〇大学」「〇〇高校」のような略称は使いません。卒業証書や学校の公式サイトに記載されている正式名称を記入します。

ルール④：和暦・西暦のどちらかに統一する

「令和〇年入学」「2025年卒業」のように和暦と西暦を混在させてはいけません。履歴書全体で和暦・西暦のどちらか一方に統一します。企業から指定がなければどちらでも構いませんが、日本の履歴書では和暦を使う慣例が根強く残っています。

ルール⑤：最終行に「卒業見込み」を記入する

大学・短大・専門学校への入学を記入した次の行に、卒業予定年月と「卒業見込み」を記入します。「令和〇年　3月」のように月まで入れるのを忘れずに。

学校種別の記入例（大学・短大・専門学校・大学院）

通っている学校の種類によって記入する行数・学校名の書き方が異なります。自分の学校に合った記入例を確認してください。

4年制大学の記入例

短期大学（短大）の記入例

専門学校の記入例

大学院生（修士課程）の記入例

大学院生の場合、大学の卒業欄と大学院の在籍状況を両方記入します。大学院は「卒業」ではなく「修了見込み」と書く点に注意が必要です。

「修士課程修了見込み」は「卒業見込み」と同じ役割を果たします。博士課程の場合は「博士課程　修了見込み」と記入してください。

「卒業見込み」を証明する書類と提出タイミング

内定後、企業から「卒業見込証明書を提出してください」と言われるケースがあります。事前に取得方法を把握しておくと、内定後の手続きがスムーズになります。

卒業見込証明書とは

卒業見込証明書は、大学（または短大・専門学校）が「この学生は所定の期日までに卒業できる見込みがある」ことを公式に証明する書類です。

項目	内容
取得場所	大学の学務課・教務課・学生課
費用	200〜500円程度（大学により異なる）
発行期間	即日〜数日（大学の窓口混雑状況による）
有効期限	企業から「発行から3ヶ月以内」などと指定される場合が多い

提出を求められるタイミングと準備

企業が卒業見込証明書の提出を求めるのは、内定通知後〜入社手続きの段階が一般的です。応募書類（履歴書・エントリーシート）の段階では不要なことがほとんどです。

• 内定後に提出を求められることが多い。履歴書提出段階では不要
• 有効期限（発行から3〜6ヶ月以内）を指定される場合が多いため、内定後に発行申請するのが原則
• 大学の窓口が混む時期（3月・4月）は発行に時間がかかるケースもあるため、求められたら早めに手続きする

卒業できなかった場合のリスクと正しい対処法

「卒業見込み」と書いて内定をもらった後、万が一卒業できなかった場合のリスクを知っておく必要があります。

内定取り消しになるリスク

採用条件に「大学卒業」が含まれている場合、卒業できなければ内定が取り消されるケースがあります。これは法的にも正当な事由として認められており、企業側が内定取り消しを申告できる理由に当たります。

ただし、内定取り消しに至るかどうかは企業次第です。連絡を先延ばしにすることが最悪の選択であり、留年・休学が確定した時点で速やかに企業の採用担当者へ報告することが重要です。

万が一のときの正しい対応

• 卒業不可・留年が確定した時点で即報告：「わかっていたのに黙っていた」は信頼の喪失につながる。確定したその日のうちに採用担当者へ連絡する
• メール・電話で誠実に状況を説明する：「内定を取り消さないでほしい」という訴えより、事実の報告と謝罪を優先する
• 入社時期の変更を相談する：留年の場合、1年後の入社を待ってもらえるケースもある。誠実な対応が交渉の余地を作る

まとめ

• 就活の履歴書では「卒業見込み」が正しい：「在学中」はアルバイト・インターン用、「卒業予定」は就活では使わない
• 書ける条件を確認してから記入：単位取得見込み・入社日までの卒業確実性・最終学年であることを確認する
• 学歴欄は5つのルールを守る：中学校卒業から・正式名称・和暦西暦統一・「学歴」見出し・最終行に「卒業見込み」
• 大学院は「修了見込み」と書く：「卒業見込み」ではなく「修了見込み」が正しい表現
• 卒業できなかった場合は速やかに報告：連絡を先延ばしにしないことが企業との信頼関係を守る唯一の方法

学歴欄の一言「卒業見込み」ひとつで、採用担当者はあなたの正確さと誠実さを確認しています。正しい書き方で書類選考を確実に通過してください。

履歴書の卒業見込みに関するよくある質問

大学3年生でも「卒業見込み」と書いていいですか？

一般的には最終学年（4年生）になってから使用します。卒業に必要な単位を先取りして3年での卒業が見込める場合は例外的に書くことができますが、通常の就活では4年生になった段階で使用するのが正しい判断です。

「卒業見込み」と「卒業予定」はどちらを書けばいいですか？

就活の履歴書では必ず「卒業見込み」を使用してください。「卒業予定」は確実性が低い表現で、採用担当者に正確な書き方を把握できていないという印象を与える可能性があります。就活の学歴欄では「卒業予定」は使いません。

大学院の場合は何と書けばいいですか？

大学院は「修了見込み」と書くのが正しい表現です。「卒業見込み」は学部・短大・専門学校向けの表現で、大学院では「修了」を使います。記入例：「〇〇大学大学院〇〇研究科〇〇専攻　修士課程　修了見込み」

卒業見込証明書はいつ取得すればいいですか？

企業から提出を求められた時点で取得するのが基本です。内定後の入社手続きの段階で求められることが多く、発行から3〜6ヶ月以内のものを求められるケースがあります。大学の窓口が混む時期（3月・4月）は発行に時間がかかることもあるため、求められたらすぐに手続きしてください。