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履歴書の学歴の書き方【転職】採用担当者が落とす3パターン

履歴書の学歴の書き方【転職】採用担当者が落とす3パターン

この記事では、転職活動で提出する履歴書の学歴欄について、どこから書き始めるかの基本から、中退・浪人・大学院修了などのケース別の正しい書き方まで解説します。採用担当者が実際に確認しているポイントと、書類選考で落とされやすい3つのミスも紹介します。

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目次

転職の履歴書で学歴欄はどこから書くか

転職の履歴書と新卒の履歴書では、学歴欄の書き始める時期が異なります。企業から特別な指定がない限り、義務教育(中学校まで)は省略して構いません。書き始めの時期は最終学歴によって決まります。

最終学歴書き始める時期の目安
高校卒業高校の入学から記載
専門学校・短期大学卒業高校の卒業から記載
大学卒業高校の卒業(または入学)から記載
大学院修了大学の入学(または高校の卒業)から記載

高校は多くのケースで記載が必要ですが、中学校・小学校を書くと「書類作成に不慣れ」という印象を与えることがあります。転職活動では省略するのが一般的なマナーです。

採用担当者が学歴欄で最初に確認する「時系列の整合性」

採用担当者が学歴欄を見るとき、最初に確認しているのは年月の時系列です。入学と卒業の年月が正しく並んでいるか、標準的な在学期間と合致しているかを数秒で確認します。これは「この人はどれだけ正確に情報を整理できるか」を測る一つの指標として使われています。

採用担当者はここを見ている

  • 入学・卒業の年月が正確か(浪人や留年の有無も年数で把握する)
  • 学校名・学部・学科が正式名称で書かれているか
  • 学歴と職歴の間に不自然な空白期間が生じていないか
  • 西暦か和暦かが全体で統一されているか

学歴欄の5つの基本ルール

書き始める前に、学歴欄の基本ルールを押さえておきましょう。以下の5つを守るだけで、採用担当者が受ける印象は大きく変わります。

①正式名称で書く——略称はNG

学校名は省略せず、正式名称を記載するのが大前提です。特に注意が必要なのは高校の表記です。「○○高校」という略称は誤りで、「○○高等学校」が正式名称です。

都道府県立の場合は「○○県立○○高等学校」「○○都立○○高等学校」のように都道府県名も含めます。私立の場合は「私立○○高等学校」と表記します。大学の学部・学科名も省略せず、入学時の正式名称を記載しましょう。

良い例

2013年3月 東京都立○○高等学校 普通科 卒業
2013年4月 ○○大学 文学部 日本文学科 入学
2017年3月 ○○大学 文学部 日本文学科 卒業

NG例

2013年3月 ○○高校 卒業 ←「高等学校」が正式名称
2017年3月 ○○大学 文学部 卒業 ← 学科名が省略されている

②西暦か和暦のどちらかに統一する

学歴欄全体で、西暦か和暦のどちらかに統一します。同一書類内での混在は書類選考の減点対象になります。転職の場合は西暦を使うケースが多いですが、企業から指定がある場合はそれに従いましょう。

和暦を選ぶ場合、令和への改元があった2019年の書き方には注意が必要です。「令和1年」は誤りで、「令和元年」が正しい表記です。西暦を使えばこの問題は発生しません。

入学・卒業年度の西暦換算に迷う場合は、元年の正しい書き方と年号換算表を参考にしてください。

③時系列は古い順・入学→卒業の順に書く

学歴欄は時系列の古い順(上から下へ)に書きます。同じ学校の情報は必ず「入学」→「卒業(または修了・中途退学)」の順に記載します。複数の学校が混ざって時系列が崩れると、採用担当者が経歴の流れを追えなくなります。

④学歴欄の最後は「以上」で締める

学歴欄の最終行には、右寄せで「以上」と書きます。これは「学歴の記載はここまで」であることを示すビジネス文書のルールです。省略すると書き忘れがあるように見えることがあります。学歴欄と職歴欄が同じ欄に収まっている場合は、職歴の最後にまとめて「以上」と書きます。

⑤学歴欄と職歴欄の間は1行空ける

学歴の最後の行と、職歴欄の見出し「職歴」の間は1行空けます。詰めて書くと学歴と職歴の境界がわかりにくくなり、採用担当者が確認に時間がかかります。「学歴の区切り」と「職歴の始まり」を視覚的に分けることが、読みやすい履歴書の基本です。

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ケース別・学歴欄の正しい書き方

一般的な学歴とは異なる場合、どのように記載するか迷う人が多いです。よくあるケースを採用担当者の視点を踏まえて解説します。

中途退学した場合

大学・専門学校・短大を途中でやめた場合は「中途退学」と記載します。「退学」「辞めた」のような表記は使いません。中途退学の事実を隠すことは学歴詐称にあたり、採用後に発覚した場合は懲戒解雇の対象になります。

退学した理由は学歴欄に書く必要はありません。面接で聞かれた際に、簡潔に事実を説明すれば十分です。「一身上の都合」「経済的な理由」「別の目標が明確になったため」のように整理しておきましょう。

中途退学の記載例

2018年4月 ○○大学 ○○学部 ○○学科 入学
2020年3月 ○○大学 ○○学部 ○○学科 中途退学

浪人・留年があった場合

浪人や留年は、学歴欄に「○年浪人」「○年留年」と明記する必要はありません。入学・卒業の年月を正確に書けば、採用担当者は年数からその事実を把握できます。年号を誤魔化して年月の辻褄が合わなくなる方がはるかに問題です。

面接で「入学年と高校卒業年が1年ずれていますね」と確認される場合があります。その際は「1年浪人して入学しました」と正直に答えれば十分です。浪人や留年の経緯を正直に話せる人は、採用担当者からむしろ誠実な印象を持たれます。

1年浪人の場合の記載例

2012年3月 ○○高等学校 普通科 卒業
2013年4月 ○○大学 ○○学部 ○○学科 入学 (高校卒業の翌年に入学)
2017年3月 ○○大学 ○○学部 ○○学科 卒業

大学院修了の場合

大学院の場合は「卒業」ではなく、「修了」が正式な表記です。これは見落としがちなミスで、採用担当者から「大学院の慣例を知らないのか」という印象を持たれることがあります。

博士課程を修了前にやめた場合は「単位取得満期退学」と書きます。修士課程を途中でやめた場合は「中途退学」です。いずれも在籍した事実がある以上、記載を省略できません。

大学院修了の記載例

2017年3月 ○○大学 ○○学部 ○○学科 卒業
2017年4月 ○○大学大学院 ○○研究科 ○○専攻 修士課程 入学
2019年3月 ○○大学大学院 ○○研究科 ○○専攻 修士課程 修了

NG例

2019年3月 ○○大学大学院 ○○研究科 卒業 ← 大学院は「修了」が正しい

専門学校・短期大学の場合

専門学校は「専修学校○○専門課程」が設置認可上の正式名称ですが、実務上は学校が対外的に使っている名称(例:「○○専門学校」)を記載するのが一般的です。短期大学は「短大」ではなく「短期大学」が正式名称です。

専門学校・短大の記載例

【専門学校の場合】
2018年4月 ○○専門学校 IT学科 入学
2020年3月 ○○専門学校 IT学科 卒業

【短大の場合】
2018年4月 ○○短期大学 ○○学科 入学
2020年3月 ○○短期大学 ○○学科 卒業

留学・休学があった場合

留学や休学があった場合でも、多くのケースでは在学中の出来事として学校名・卒業年月をそのまま記載します。留学期間が1年以上あり、特にアピールしたい場合は、在学期間の中に括弧書きで留学の事実を補記する方法があります。

留学がある場合の記載例

2015年4月 ○○大学 国際学部 国際文化学科 入学
2017年4月 アメリカ ○○大学 留学(〜2018年3月)
2019年3月 ○○大学 国際学部 国際文化学科 卒業

休学は正確に言うと「在学中」ではあるものの、期間が長くなる場合は採用担当者から休学理由を確認されることがあります。記載自体は在学・卒業の年月をそのまま書き、面接で理由を整理しておく方が実際的です。

編入した場合

別の大学や専門学校から編入した場合は、元の学校の退学と編入学をそれぞれ記載します。「転入学」「編入」ではなく、「編入学」が正式な表現です。

編入の記載例

2015年4月 ○○大学 ○○学部 入学
2017年3月 ○○大学 ○○学部 中途退学
2017年4月 △△大学 △△学部 △△学科 3年次編入学
2019年3月 △△大学 △△学部 △△学科 卒業

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採用担当者が書類を落とす3つのミス

学歴欄は「正しく書いて当たり前」の欄です。それだけに、小さなミスが「この人はどの程度ビジネス文書を扱い慣れているか」を測る指標として機能します。以下の3つは書類選考で実際に落とされやすいミスです。

ミス①:高校名・大学名を略称で書く

最も多く見られるミスです。「○○高校」「○○大」のような略称はビジネス文書として不適切です。「○○高等学校」「○○大学」と正式名称で書くのが基本で、学部・学科名の省略も同様にNGです。

採用担当者は学歴欄を見るとき、応募者が「公式の名称を正確に把握しているか」を確認しています。自分が卒業した学校の正式名称を確認していない応募者は、業務上の書類でも同じミスをする可能性があると判断されることがあります。

ミス②:「在学中」か「卒業」かが不明瞭

転職者の中には、現在も資格取得のため学校に在籍している人や、大学院に通いながら転職活動している人もいます。現在も在籍している場合は「在学中」、卒業済みなら「卒業」と明確に書きます。

「2023年○月 △△大学 ○○学部 在学中(2025年3月卒業予定)」のように、卒業予定時期を括弧内に添えると採用担当者にとって明確です。確定していない情報を曖昧に書いたまま提出すると、採用担当者が確認の連絡を入れなければならない手間が生じます。

ミス③:年月の矛盾・計算ミスがある

採用担当者は、入学年と卒業年の期間が標準的な在学期間(大学4年・短大2年・大学院修士2年など)と合っているかを確認します。西暦と和暦を混在させたことによる計算ミスや、単純な記入ミスで「入学2013年→卒業2015年(本来2017年)」のような矛盾があると、採用担当者から「数字に不注意な人」という印象を持たれます。

提出前に必ず実際の入学・卒業年月と照合してください。自分の卒業証書や学生証の控え、在学証明書などを確認するのが確実です。

採用担当者が年月チェックで確認しているポイント

  • 入学から卒業まで標準期間(大学4年・短大2年・大学院修士2年等)に合っているか
  • 学歴の最終年月と職歴の開始年月が繋がっているか(不自然な空白がないか)
  • 和暦と西暦が混在していないか
  • 年月の桁数が正しいか(「2013年」を「2031年」と逆に書くケースも実際にある)

なお、PC作成の履歴書を使う場合は、フォントの選択ミスも採用担当者の印象に影響することがあります。PC作成の履歴書に使うフォントの正解も合わせて確認しておくと安心です。

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まとめ

  • 転職の履歴書の学歴欄は、最終学歴に応じた時期から書き始める(中学校以前は省略可)
  • 学校名は「高等学校」「大学」と正式名称で書き、都道府県立・私立の区分も明記する
  • 西暦か和暦かは全体で統一し、令和元年は「令和1年」ではなく「令和元年」と書く
  • 中途退学は「中途退学」と正直に記載する。隠すと学歴詐称になる
  • 浪人・留年は年月を正確に書けば、理由の明記は不要
  • 大学院は「修了」が正しい(「卒業」は誤り)
  • 採用担当者が落とすミスは「略称・在学状況の不明確さ・年月の矛盾」の3つ

学歴欄は事実を正確に書く欄です。採用担当者が確認しているのは「どこを卒業したか」だけではなく、「情報を正確に整理して伝えられるか」という点です。書き終えたら年月の整合性を必ず見直してから提出してください。

履歴書全体の書き方や様式の選び方が不安な方は、採用担当者が推奨する履歴書テンプレートの選び方も参考にしてください。

履歴書の学歴に関するよくある質問

転職の履歴書で中学校から書く必要はありますか?

企業から指定がない限り、中学校は省略して問題ありません。転職の場合は最終学歴の前段階として、高校の入学(または卒業)から書き始めるのが一般的です。中学校まで書くと、かえって書類作成に不慣れな印象を与えることがあります。

浪人や留年は履歴書に明記しなくていいですか?

「1年浪人」「2年留年」のように理由を明記する必要はありません。入学・卒業の年月を正確に書けば、採用担当者は年数から状況を把握できます。面接で確認された場合は正直に答えれば十分で、それだけで採用に不利になることはほとんどありません。

大学院は「卒業」と書いてしまいました。選考に影響しますか?

採用担当者が気づいた場合、「大学院の基本的なルールを知らない人」という印象を持たれる可能性があります。可能であれば「修了」に修正して書き直した書類を提出するのが望ましいです。書類を手元に置いている段階であれば、訂正の連絡をして修正版を送ることをお勧めします。

中退を履歴書に書かないとどうなりますか?

中退の事実を隠すことは「学歴詐称」にあたります。採用後に発覚した場合、就業規則違反として懲戒処分の対象になることがあります。書類選考で不利に見えることを避けたい気持ちはわかりますが、正直に「中途退学」と記載した上で、面接で退学の経緯と現在の意欲を伝える方が長期的にはリスクが低くなります。

西暦と和暦、どちらで書いた方が良いですか?

どちらでも構いませんが、履歴書全体で統一することが必須です。企業から指定がある場合はそれに従います。転職の場合は西暦を使うケースが多い傾向にありますが、手書きの場合は和暦の方が書きやすいという方もいます。令和への改元があった2019年の記載には「令和元年(和暦)」または「2019年(西暦)」のどちらかを一貫して使いましょう。

参考:履歴書の大学の書き方|正式名称・中退・編入まで採用担当者視点で徹底解説

キャリアアドバイザー 髙橋承輝 監修者
髙橋承輝
キャリアアドバイザー|履歴書・職務経歴書監修

人材紹介業界で5年間、キャリアアドバイザーとして数百名以上の転職支援に従事。面談を通じて求職者一人ひとりの経験やスキルを丁寧にヒアリングし、それぞれの強みが伝わる履歴書・職務経歴書の作成を数多くサポートしてきました。

この記事を書いた人

30,000名以上の転職支援実績を持つ株式会社レクリー(厚生労働大臣 許可番号 13-ユ-312147)が運営するキャリア情報メディア。
「一人ひとりの転機に、確かな選択肢を」をコンセプトに、全業界・全職種を網羅したエージェント比較や、キャリア形成に役立つ実用的な情報を発信しています。

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