履歴書の職歴欄で退職はどう書く？採用担当者に通る書き方と例文

この記事では、履歴書の職歴欄における退職の書き方を、自己都合・会社都合・在職中・退職日未定など状況別に例文付きで解説します。「退職」か「退社」かの使い分けから、採用担当者が退職欄で実際に確認しているポイントまでをまとめて確認できます。

履歴書の職歴欄は「退職」と「退社」どちらが正しい？

「退職」を使うべき理由

履歴書の職歴欄では、「退職」を使うのが正解です。「退社」は「業務を終えてその日に会社から出る」という意味でも使われるため、書類上では意図が曖昧になることがあります。

「退職」は「職を退く」という意味に限定されているため、採用担当者に正確に伝わります。履歴書は一字一句が読まれるビジネス文書ですから、「退職」に統一するのが基本マナーです。

「退社」と書いてしまったらどうする？

すでに「退社」と書いた履歴書を提出してしまった場合、その一点だけで不採用になることはほぼありません。ただし、手書きの場合は修正液での訂正は厳禁です。

• 提出前に気づいた場合：新しい用紙に書き直す
• 提出後に気づいた場合：次の応募書類から「退職」に統一すれば問題ない

採用担当者が職歴欄の退職記載で本当に見ているもの

退職の書き方そのものより、採用担当者が実際に気にしているのは「この人はなぜ辞めたのか」という文脈です。書き方一つで「辞め癖がある人」という印象を与えるリスクがあります。

採用担当者が退職欄に求めているのは「正直さ」と「説明責任」です。定型文を使いながらも、ケースによっては一言添えることで印象が大きく変わります。

【ケース別】履歴書の職歴欄での退職の書き方と例文

退職の記載方法は、退職の理由と状況によって異なります。自分の状況に合ったケースを確認してください。

自己都合退職の書き方

転職・家庭の事情・健康上の理由など、自分の意思で退職した場合は「一身上の都合により退職」と記載します。人間関係への不満やキャリアアップ希望など理由が何であっても、履歴書上ではこの定型文にまとめます。詳細は面接で聞かれたときに答えれば十分です。

会社都合退職の書き方

倒産・解雇・事業所閉鎖・早期退職制度の適用など、会社側の事情による退職は「会社都合により退職」と明記します。自己都合と明確に区別することで、採用担当者に「本人の問題ではない」と正確に伝わります。会社都合の退職を隠して「一身上の都合」と書き換える必要はありません。

契約期間満了（派遣・契約社員）の書き方

派遣や契約社員として働いていた場合は、「契約期間満了につき退職」と記載します。雇用形態が非正規だったことへの説明は不要です。契約更新をしなかった場合も、契約期間が終了したという事実を正直に書けば問題ありません。

パート・アルバイトの退職の書き方

パートやアルバイトも職歴には記載します。省略するのはNGです。書き方は正社員と同じ流れで、雇用形態を「アルバイトとして入社」と明示した上で、退職の定型文をつけます。

在職中に転職活動している場合の職歴欄の書き方

現在働きながら転職活動をしている場合、職歴欄の最終行の書き方が変わります。退職日が決まっているかどうかで記載方法が異なるため、自分の状況に合った書き方を確認してください。

退職予定日が決まっている場合

すでに退職日が決まっており、会社に退職意思を伝えている場合は、退職予定日を職歴欄に記載します。採用担当者が「いつから入社可能か」をすぐに把握できるため、選考がスムーズに進みやすくなります。

退職予定日が未定の場合

まだ退職意思を会社に伝えていない、または退職日が決まっていない場合は「現在に至る」と記載します。退職するつもりでも、正式に決まるまでは「退職予定」とは書かないのがマナーです。

「現在に至る」と「以上」の正しい使い方

「現在に至る」は最終勤務先がまだ継続中であることを示す表現です。「現在に至る」を書き忘れると「今は無職？」という誤解を招く可能性があります。職歴欄の最後は、必ず右端に「以上」と記入してビジネス文書として締めくくります。

状況	職歴欄の最終行
退職済み	一身上の都合により退職　→　（右端に）以上
在職中・退職日未定	現在に至る　→　（右端に）以上
在職中・退職日決定済み	令和〇年〇月　退職予定　→　（右端に）以上

退職理由は職歴欄に具体的に書くべき？採用担当者の判断基準

「一身上の都合」という定型文で十分なケースがほとんどですが、状況によっては具体的な理由を添えた方が採用担当者の疑問を先回りして解消できます。

「一身上の都合」でまとめてよいケース

• 転職回数が1〜2回で在籍期間も3年以上ある
• 退職理由が一般的なキャリアアップ・スキルアップ
• 在籍期間が十分で特別な説明がなくても不自然に映らないと判断できる

具体的な退職理由を書いた方がよいケース

以下の状況では、定型文だけでは採用担当者が疑問を持ちやすくなります。括弧内に10文字前後の補足を添えるだけで印象が変わります。

状況	職歴欄の記載例
短期離職（1年未満）	一身上の都合により退職（業務内容が求人票と大きく異なるため）
空白期間が長い（半年以上）	一身上の都合により退職（家族の介護のため）
健康上の理由	一身上の都合により退職（体調不良のため療養）
倒産・事業縮小	会社都合により退職（事業所閉鎖のため）

詳細は10文字前後の補足情報にとどめるのがポイントです。事情の全容は面接で説明するスタンスの方が、採用担当者には誠実な印象を与えます。

短期離職・転職回数が多い場合の職歴欄の書き方

「すぐ辞めた会社は書かなくていいのでは」と思う人は少なくありません。しかし、在籍期間の短さは隠すよりも正直に記載した方が、採用担当者との信頼関係を保てます。

すぐ辞めた会社も職歴欄に書かないとだめ？

在籍期間に関わらず、すべての職歴を記載するのが原則です。雇用保険の加入記録から元の在籍が判明するケースがあり、記載漏れが発覚した場合は「経歴詐称」として内定取り消しや懲戒解雇につながるリスクがあります。

1か月未満など極めて短い在籍（試用期間中の退職など）は採用担当者によって判断が分かれますが、基本的には記載しておく方が安全です。

転職回数が多い場合の職歴欄の書き方

転職回数が多い場合も省略は厳禁です。職歴欄に記載しきれない場合は、別紙の職務経歴書に詳しく記載し、履歴書の職歴欄は入社・退職の行を要約形式でまとめる方法があります。各退職に一言補足を添えることで「場当たりな転職ではなく、キャリアを積み重ねてきた」という印象を与えることができます。

職歴欄でよくあるNG例と正しい書き方

採用担当者がチェックする職歴欄では、書き方の細かいミスが「雑な人」という印象につながることがあります。提出前の最終確認に活用してください。

NG例	正しい書き方	理由
退社	退職	「退社」は意味が曖昧。職歴欄では「退職」を使う
（株）〇〇	株式会社〇〇	会社名の略称は不可。正式名称を使う
職歴の一部を省略	全職歴を記載する	記載漏れは経歴詐称とみなされるリスクがある
修正液で訂正	書き直し	修正液使用の履歴書は提出不可
和暦・西暦が混在	和暦か西暦どちらかに統一	統一されていないと不注意な印象を与える
「〃」（同上）で会社名を省略	会社名をすべて記載する	口語的表現でビジネス文書として不適切
「以上」の記載なし	最終行の右端に「以上」を記入	ビジネス文書として体裁を整える必須項目

まとめ

• 「退職」に統一する：「退社」は意味が曖昧なため、職歴欄では「退職」を使う
• 自己都合は「一身上の都合により退職」：詳細な理由は書かず、面接で説明する
• 会社都合は「会社都合により退職」：隠さずに明記することで採用担当者に正確に伝わる
• 在職中は「現在に至る」→「以上」：退職日が決まっていれば「退職予定」も記載可能
• 短期離職も省略しない：全職歴の記載が原則。記載漏れは経歴詐称になるリスクがある
• NG例を提出前に確認：会社名の略称・修正液・和暦西暦の混在・「以上」の記載忘れに注意

職歴欄の退職の書き方は、細かいルールの積み重ねですが、採用担当者の印象を左右します。この記事の内容を確認しながら、正確な職歴欄を仕上げてください。

履歴書の職歴・退職の書き方に関するよくある質問

履歴書の職歴欄で「退社」と「退職」、どちらを書くべきですか？

「退職」を使うのが正しい書き方です。「退社」は「その日の業務を終えて会社から出る」という意味でも使われるため、履歴書という公式書類では意味が曖昧になることがあります。職歴欄では「一身上の都合により退職」「会社都合により退職」のように、「退職」に統一してください。

在職中に転職活動している場合、職歴欄の最後はどう書けばよいですか？

退職日が決まっていない場合は「現在に至る」と書き、最終行の右端に「以上」と記載します。退職日がすでに決まっている場合は「令和〇年〇月　退職予定」と記載し、「以上」で締めます。まだ会社に退職の意思を伝えていない段階では「退職予定」とは書かず、「現在に至る」にとどめておくのがマナーです。

短期で辞めた会社は職歴に書かなくていいですか？

在籍期間が短くても、すべての職歴を記載するのが原則です。雇用保険の記録などから元の在籍が明らかになるケースがあり、記載漏れが発覚すると「経歴詐称」とみなされ、内定取り消しや懲戒解雇につながるリスクがあります。書くのが不安な場合は、退職理由に一言補足を添えた上で面接で説明する方が、採用担当者との信頼関係を保てます。

会社都合退職と自己都合退職、どちらに書けばいいか迷っています。

自分の意思で退職した場合は「一身上の都合により退職」、会社の事情（倒産・解雇・事業所閉鎖など）による退職は「会社都合により退職」と書きます。会社都合の退職をわざわざ「一身上の都合」と書き換える必要はなく、正確に「会社都合」と明記した方が採用担当者に正しく伝わります。どちらに当てはまるか迷う場合は、失業給付の受給区分（給付制限の有無）が判断の目安になります。