副業履歴書の書き方｜本業バレを防ぐ職歴・志望動機の例文

この記事では、副業・ダブルワークで応募する際の履歴書の書き方を解説します。職歴欄への記載方法から志望動機の例文、本業にバレないための注意点まで、採用担当者が実際に見ているポイントとあわせて説明します。

副業・ダブルワークの履歴書で採用担当者が最初に確認すること

副業・ダブルワークの応募者を審査する採用担当者は、通常の応募者とは異なる視点で書類を確認します。「いつ、どれくらい働けるのか」「本業が忙しくなったらすぐに辞めないか」という2点が、選考の最初の判断基準になります。

「副業OK」であることを証明できているか

採用担当者が副業・ダブルワークの応募者に対して抱く最大の懸念は、「本業の規則に違反して内緒で働こうとしているのではないか」という点です。採用後にトラブルになることを恐れているため、就業規則上で副業が認められていることが確認できない応募者は、書類選考で後回しにされるケースがあります。

本人希望欄に「現職では就業規則上、副業が認められております」と一言添えるだけで、採用担当者の懸念を大きく解消できます。記載がない場合は確認の電話や面接で必ず聞かれるため、最初から明示しておくことが得策です。

勤務可能な条件が明記されているか

副業・ダブルワーク応募者の書類で採用担当者が最も困るのは、「いつ働けるのかわからない」場合です。本業の勤務時間・曜日が不明だと、シフト調整の段階で問題が発生する可能性があるため、書類段階で候補から外されることがあります。

勤務希望の曜日・時間帯・週の日数を本人希望欄に明記することで、採用担当者はシフトの見通しを立てやすくなります。「平日18時以降・土日可、週3日程度希望」のように具体的に書くことが、書類選考通過のポイントです。

志望動機が前向きかどうか

「生活費のため」「収入が欲しいため」だけの志望動機は、採用担当者に「お金のためだけで仕事にコミットしていない」という印象を与えます。副業・ダブルワークの応募者に対して採用担当者が気にする点は、「この人は短期間で辞めないか」です。

収入面の動機を否定する必要はありませんが、副業先の業務内容に関連した具体的な理由を1つ以上加えることで、採用担当者の見方が変わります。「本業で培ったスキルを活かせると考えた」「この業種の経験を積みたかった」など、仕事そのものへの関心を示す一文が選考結果を左右します。

職歴欄の書き方｜本業と副業をどう記載するか

副業・ダブルワークの履歴書で最も悩むのが職歴欄の記載方法です。「本業と副業の両方を書くのか」「どちらかだけでよいのか」という疑問に対して、状況別に解説します。

初めて副業・ダブルワークに応募する場合

これから初めて副業・ダブルワークをする場合、職歴欄には現在の本業のみを時系列で記載します。入社年月・会社名・職種を記載し、最後に「現在に至る」と記載するのが基本形式です。

過去に副業経験がある場合

過去にアルバイトや業務委託で副業をしていた経験がある場合、すべての副業歴を記載する必要はありません。ただし、以下の場合は記載が必要です。

• 社会保険（厚生年金・健康保険）に加入していた勤務先
• 今回の応募先の業務に関連するスキル・経験を積んだ職場
• 長期間（6ヶ月以上）継続して勤務していた副業先

記載する場合は「本業」「副業」という表現を使わず、通常の職歴と同じように記載します。「○○年○月 △△店 アルバイト入社」「○○年○月 退職」という形で時系列に沿って記載すれば問題ありません。

フリーランス・業務委託として副業している場合

フリーランスや業務委託として副業している場合、職歴欄の書き方は会社員とは異なります。「フリーランス」という言葉は職歴欄では使用せず、「個人事業主として活動」と記載するのが一般的です。

状況	職歴欄の記載方法
開業届を提出している	「個人事業主として開業（屋号：○○）」＋開業年月を記載
開業届なし・クラウドソーシング利用	「個人事業主として業務委託で活動」＋活動開始年月を記載
特定クライアントとの継続契約	クライアント名を記載（守秘義務がある場合は業種のみ）

クラウドソーシングを利用した副業の場合は、プラットフォーム名（クラウドワークス・ランサーズなど）と活動内容を記載すれば、クライアント名を記載する必要はありません。守秘義務がある業務委託の場合も同様で、業種・職種を記載する方法が適切です。

本業の会社名は書くべきか｜採用担当者が見抜くポイント

副業の履歴書を作成する際に最も多い疑問が「本業の会社名を書くべきか」です。採用担当者の立場から考えると、会社名が記載されていない、または曖昧に記載されている履歴書は不信感の原因になります。

「何か隠しているのでは」という印象を与えてしまうと、書類選考の通過率が下がります。基本的には本業の会社名を正直に記載することを推奨します。

なお、履歴書を副業先に提出したことで、本業の会社にその情報が伝わることは基本的にありません。副業先の採用担当者が本業の会社に問い合わせることも、通常の採用プロセスでは発生しません。会社名を書いたことで本業にバレるリスクは、現実的にはほぼゼロです。

志望動機の書き方と例文｜「お金のため」で終わらない書き方

志望動機は採用担当者が最も注目する項目のひとつです。副業・ダブルワークの応募者の場合、「なぜ本業以外でここで働くのか」という理由の説得力が選考結果を左右します。

収入を増やすことが目的の場合

「収入を増やしたい」という動機は正直ではありますが、それだけを前面に出すと「仕事への関与が薄い」と判断されます。収入面の動機に加えて、「この職場・業務を選んだ具体的な理由」を1つ添えることで、採用担当者の印象が変わります。

本業のスキルを活かせる副業に応募する場合

本業で身についたスキルを副業先で活かせる場合は、それを志望動機に明示することで採用担当者に「即戦力」という印象を与えられます。研修コストが不要と判断されると、選考が有利に進みます。

新しいスキル・経験を積むために応募する場合

スキルアップや新しい経験を求めて応募する場合は、「その学びが本業にも還元できる」または「この業種で長期的に働きたい意欲がある」という方向性を示すと、採用担当者に「長く働いてもらえそう」という印象を与えます。

本人希望欄に必ず書くべきこと

副業・ダブルワークの応募では、本人希望欄が他の項目以上に重視されます。採用担当者はシフトの見通しを立てながら書類を審査しているため、「いつ働けるか」が明確でない応募者は選考で後回しになりやすい傾向があります。

勤務可能な曜日・時間帯の書き方

本人希望欄には、勤務可能な曜日・開始時間・終了時間・週の希望日数をできるかぎり具体的に記載します。「勤務形態に制限なし」と書く応募者が多い中で、ダブルワークの制約をあらかじめ明示しておくことは誠実さのアピールにもなります。

連絡方法・連絡可能時間の書き方

本業中は電話に出られないケースが多いため、「連絡可能な時間帯」と「連絡方法の優先順位」を明示しておくことで、採用担当者との連絡がスムーズになります。

採用担当者が連絡を取りやすい応募者は、選考プロセス全体がスムーズに進みます。折り返し対応の遅さが原因で他の応募者に先を越されるケースも実際にあるため、連絡可能時間の明示は副業応募者にとって特に重要です。

副業の履歴書で本業にバレないための注意点

「副業の応募先に履歴書を出したら、本業の会社にバレるのでは」という不安を持つ方は多くいます。結論から言えば、履歴書の提出が直接の原因で本業にバレることはほぼありません。一方で、バレる本当の原因は別のところにあります。

履歴書が原因で本業にバレることはほぼない

副業の応募先に提出した履歴書が本業の会社に届くことは、通常の採用プロセスでは発生しません。副業先の採用担当者が本業の会社に在籍確認の連絡を入れることも、標準的なケースではありません。

「本業の会社名を書いたらバレる」という心配は、現実的なリスクとしては考える必要のない範囲です。むしろ、会社名を隠したり職歴を曖昧に記載したりすることで採用担当者に不信感を与える方が、選考上のリスクとして大きくなります。

本業にバレる本当の原因は「住民税」にある

実際に本業の会社に副業が発覚するケースの多くは、住民税の金額変化によるものです。副業で収入を得ると確定申告の際に収入合計が増え、翌年度の住民税額が増加します。住民税は通常、本業の給与から特別徴収（天引き）されるため、経理担当者が住民税額の変化に気づいた時点で副業が発覚するケースが多く発生しています。

副業前に必ず就業規則を確認すること

副業を始める前に、本業の会社の就業規則を確認することは必須です。副業を完全に禁止している会社、申請制で認めている会社、自由に認めている会社と、対応は企業によって異なります。

就業規則の状況	対応方法
副業完全禁止	無断で副業を行うと懲戒処分の対象になる場合がある。会社と交渉するか、転職を検討する
申請制（届出が必要）	所定の書式で申請を済ませてから応募する。履歴書の本人希望欄に「申請済み」と記載できる
副業自由・禁止規定なし	問題なく応募できる。履歴書に「就業規則上、副業が認められております」と記載する

就業規則で副業が認められている場合は、履歴書の本人希望欄にその旨を記載することで採用担当者の懸念を解消し、書類選考の通過率が上がります。

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まとめ

• 職歴欄には「本業」「副業」という言葉を使わず、通常の転職応募と同じ書き方で記載する
• 本業の会社名は基本的に正直に記載する。会社名を隠すと採用担当者に不信感を与える
• 志望動機は収入目的だけで終わらせず、副業先の業務に関連した前向きな理由を1つ加える
• 本人希望欄に勤務可能な曜日・時間・週の日数・連絡可能時間を具体的に明記する
• 就業規則で副業が認められていることを本人希望欄に明示すると、採用担当者の懸念が解消される
• 副業が本業にバレる主な原因は履歴書ではなく住民税。確定申告時に普通徴収を選択することで対処できる

採用担当者が副業・ダブルワーク応募者に求めるのは「誠実さ」と「条件の明確さ」の2点です。隠さず、具体的に記載した履歴書が、書類選考を通過する最短ルートです。

副業の履歴書に関するよくある質問

副業の応募先に本業の会社名を書かなくてもよいですか？

基本的には正直に記載することを推奨します。会社名を空白にしたり職歴を省略したりすると、採用担当者に「何か隠している」という印象を与え、書類選考で不利になります。競合関係や利益相反が懸念される場合は「○○業界の企業に正社員として在職中」のように業種と雇用形態を明記する方法が選択肢になります。

副業の履歴書は手書きとPC作成どちらがよいですか？

副業・アルバイトの応募では、PCで作成したものでも手書きでも問題ありません。採用担当者が重視するのは記載内容の充実度です。読みやすさと修正のしやすさを考慮すると、PC作成の方が実用的です。ただし、応募先が手書きを指定している場合はその指示に従ってください。

履歴書に「副業」「本業」という言葉を使ってよいですか？

使わない方が無難です。「副業」という表現は「本業がメイン、ここはサブ」という印象を与え、採用担当者によっては「仕事を軽く考えている」と受け取られることがあります。職歴欄・志望動機ともに通常の転職応募と同じトーンで記載してください。「ダブルワーク」「兼業」という言葉も同様に、使用しない方が採用担当者への印象がよくなります。

フリーランスとして副業している場合、職歴欄に「フリーランス」と書いてよいですか？

「フリーランス」という言葉は職歴欄では避け、「個人事業主として活動」と記載することを推奨します。開業届を提出している場合は屋号と開業年月を記載します。クラウドソーシングを利用した副業の場合は、プラットフォーム名と業務内容を記載すればクライアント名を記載する必要はありません。