履歴書のダブルワーク書き方｜職歴欄の例文と採用担当者の本音まで徹底解説

この記事では、ダブルワーク（副業・掛け持ち勤務）をしている方が転職・就職で履歴書を書く際の正しい方法を解説します。職歴欄のパターン別記入例から本人希望欄の書き方、採用担当者がダブルワーク記載を見て何を確認しているかまで、書類選考を通過するための情報をまとめました。

ダブルワークの履歴書、採用担当者はここを見ている

採用担当者がダブルワーク記載で確認する3つのポイント

採用担当者は、ダブルワークの記載がある履歴書を受け取ったとき、次の3点を中心に確認します。

「書いたら落ちる」と思っている方もいますが、採用担当者は「ダブルワーク＝問題のある応募者」とは見ていません。むしろ懸念するのは「言っていなかったのに後から発覚した」という状況です。記載の有無よりも、書き方と伝え方のほうが選考結果に大きく影響します。

ダブルワークが選考に影響する場合・しない場合

状況	選考への影響
本人希望欄に「ダブルワーク継続を希望」と明記	採用担当者が事前把握できるため影響は小さい
過去のダブルワーク（退職済み）を職歴に記載	ほぼ影響なし。スキルとして評価されやすい
副業禁止の本業があり伏せたまま応募	面接・採用後に発覚するリスクがある
記載なしで採用後にダブルワークを申告	企業によっては採用条件変更やトラブルになるケースがある

採用担当者が最も困るのは「あとから状況が変わる応募者」です。ダブルワーク継続を希望しているなら、最初から正直に記載するほうが採用後のトラブルを防げます。

職歴欄のダブルワーク書き方【状況別パターン】

①現在もダブルワーク継続中の場合

現在ダブルワーク中の場合、職歴欄には本業・副業の両方を記載するのが基本です。記載順は勤務開始が早いほうを先に書き、現在も在籍中であれば「在職中」と記載します。

②過去のダブルワーク（退職済み）の場合

過去に副業・掛け持ちをしていたが現在は退職済みの場合も、職歴欄に記載するのが原則です。記載しないと職歴に空白期間が生まれるか、経歴の整合性が取れなくなるリスクがあります。

③副業禁止の本業がある場合の考え方

本業の就業規則で副業が禁止されている場合、「転職先の履歴書に書いたら本業にバレる」と心配する方がいますが、それは誤解です。転職先の採用担当者が本業に連絡を取ることはなく、履歴書に副業経験を書いても本業への情報流出にはなりません。

ただし、以下の点は注意が必要です。

• 「副業禁止の会社でダブルワークをしていた経緯」は面接で正直に話すほうが信頼を得やすい
• 「転職後は副業を終了する予定」と伝えると採用担当者が状況を整理しやすい
• 副業禁止規定の確認を怠ったまま続けていた事実も、面接で正直に答えるほうが採用担当者の評価が高い

本人希望欄に「ダブルワーク可」と書く方法

「書く場合」と「書かない場合」の判断基準

本人希望欄にダブルワーク関連の記載が必要かどうかは、転職後もダブルワークを継続したいかどうかで判断します。

状況	記載の必要性
転職後もダブルワークを続けたい	必ず記載する
転職先でも副業可能か確認したい	記載または面接で確認
現在のダブルワークは転職後に終了する予定	記載不要（職歴のみ）
副業的な収入源を持ちたいが具体的には未定	記載不要（面接で確認）

本人希望欄の正しい例文とNG例

ダブルワーク継続を希望する場合の本人希望欄は、採用担当者が配慮できる内容を添えた上で記載するのがポイントです。

「副業を続けたい」という希望と「本業にしっかり取り組む」という姿勢を両立させた書き方が、採用担当者に最も好印象を与えます。副業の内容や頻度（週〇日・〇時間程度）を具体的に書くと、採用担当者がシフトや配置を検討しやすくなります。

自己PR・志望動機にダブルワーク経験を活かす書き方

ダブルワーク経験でアピールできるスキルの選び方

ダブルワークの経験は、正しく言語化すれば採用担当者にとってプラスの評価材料になります。「複数の仕事をこなしていた」という事実だけでなく、その経験で何を得たかを具体的に示すことが伝わる自己PRになります。

• 時間管理・タスク管理能力：複数業務を並行してこなした実績
• 主体性・自己管理能力：自発的に副業に取り組んだ姿勢
• 多角的な視点：異業種・異職種経験が本業にフィードバックされた経験
• 目標設定能力：副業で具体的な成果（収益・スキル習得）を出した実績

自己PRの例文（タイムマネジメント・スキル活用型）

書く前に確認：ダブルワーク応募で損をしないための注意点

本業の就業規則・副業禁止規定の確認方法

転職活動と並行してダブルワークを続けている場合は、本業の就業規則を確認することを先に行ってください。就業規則の「服務規律」または「副業・兼業」の章を確認し、規定のタイプを把握します。

• 全面禁止：副業自体が禁じられているケース。本業を退職するか副業を終了するかの選択が必要
• 許可制：申請・承認を得れば副業可能。未申請の場合は就業規則違反になるため、まず申請手続きを確認
• 届出制：届け出るだけで副業可能。事後届出でも認められるケースが多い

労働時間の上限と雇用形態の関係

労働基準法上、雇用契約がある複数の事業場での労働時間は合算して週40時間が上限です（労働基準法第38条）。正社員（本業）＋アルバイト（副業）の組み合わせでは、本業で既に週40時間を超えている場合、副業先での勤務は「法定外残業」として扱われます。

副業の雇用形態	注意点
パート・アルバイト（雇用契約）	本業との合算で週40時間上限に注意。超過時は副業先が残業代支払い義務を負う
業務委託・フリーランス	労働時間の合算規制なし。時間管理は自己責任
副業先でも正社員	社会保険の調整が必要になるケースがある

業務委託・フリーランス形式での副業であれば、労働時間の合算規制は適用されません。履歴書の本人希望欄または面接の場で副業の形態も合わせて伝えることで、採用担当者の懸念を先に払拭できます。

まとめ

• ダブルワーク中の職歴は、雇用契約がある場合は職歴欄への記載が原則
• 転職後もダブルワークを継続したい場合は、本人希望欄に「副業内容・頻度＋業務への影響なし」の形で記載する
• 副業禁止の本業がある場合でも、転職先の履歴書に書いても本業には伝わらない
• 採用担当者が最も懸念するのは「後から発覚する状況変化」。先に正直に伝えるほうが採用後のトラブルを防げる
• 自己PRでは「副業をしていた事実」よりも「そこで得たスキルと具体的な成果」を示す

ダブルワークは「問題のある経歴」ではなく、正しく書けば採用担当者への好印象につながる経験です。書き方と伝え方を押さえて、書類選考を通過できる履歴書を作成してください。

履歴書のダブルワークに関するよくある質問

ダブルワーク中の職歴は全部書かないといけませんか？

雇用契約（パート・アルバイト・正社員）がある場合は職歴欄への記載が基本です。業務委託・フリーランスの場合は記載義務はありませんが、空白期間への疑念を防ぐために記載することをおすすめします。

副業禁止の会社でのダブルワーク経験は正直に書くべきですか？

転職先の履歴書に副業経験を記載しても、その情報が本業の会社に伝わることはありません。転職先の採用担当者は本業の副業禁止規定の有無まで確認しないため、経験として記載することは問題ありません。面接で聞かれた場合は正直に答えるほうが採用後のトラブルを防げます。

転職後もダブルワークを続けたい場合、いつ伝えればいいですか？

本人希望欄に明記するのが最も早いタイミングです。採用担当者が選考初期に把握できるため、入社後に「聞いていなかった」というトラブルを防げます。面接でも確認することで企業の副業に関する方針を事前に把握できます。

ダブルワーク先が業務委託の場合、職歴欄に書きますか？

業務委託・フリーランスの場合は「職歴」ではなく「業務経験」として扱われるため、職歴欄への記載義務はありません。ただし、その期間が長い場合やスキルアピールになる場合は「業務委託（副業）」として記載しておくと採用担当者に活動実績を示せます。