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履歴書に店舗名は書くべき?正しい書き方と状況別の例文を徹底解説

履歴書に店舗名は書くべき?正しい書き方と状況別の例文を徹底解説

「アルバイト先の店舗名って、履歴書に書くべき?会社名だけじゃダメなの?」と迷ったことはありませんか?履歴書の職歴欄では、会社名と店舗名の両方を書くのが基本です。この記事では、採用担当者が実際にチェックしているポイントを踏まえ、フランチャイズ・チェーン店・複数店舗勤務など状況別の正しい書き方と例文を解説します。

目次

履歴書の職歴に「店舗名」は書くべき?基本ルールを解説

結論から言えば、履歴書の職歴欄には、会社名(法人名)と店舗名の両方を記載するのが正解です。「店舗名まで書く必要があるの?」と疑問を持つ方も多いですが、採用担当者の視点から見ると、店舗名を省略することにはリスクがあります。

採用担当者が会社名と店舗名の両方を確認する理由

採用担当者が履歴書の職歴欄で特に注目するのは、「その人がどんな環境で、どんな仕事をしてきたか」です。チェーン店やフランチャイズ店では、同じブランド名でも店舗によって客層・規模・業務内容が大きく異なります。

👔 採用担当者はここを見ている

  • 在籍確認のため:採用後に在籍確認を行う際、法人名(会社名)が必要になる。会社名が不明だと確認作業ができない
  • 業務環境の把握のため:繁盛店・大型店・都市型店舗など、働いていた環境でスキルレベルを推測できる
  • 信頼性の担保のため:店舗名まで書くことで「きちんと開示している」という誠実さが伝わる

基本フォーマットは「会社名(店舗名)」

履歴書の職歴欄における店舗名の記載は、「会社名(店舗名)」の形式が業界標準です。具体的には以下のように記載します。

✅ 基本の書き方フォーマット

〇〇〇年〇月 株式会社〇〇(〇〇店)アルバイトとして入社
〇〇〇年〇月 一身上の都合により退職

会社名は必ず正式な法人名(「株式会社〇〇」「有限会社〇〇」など)で記載し、その後ろのカッコ内に店舗名を添えます。雇用形態がアルバイト・パートの場合は「アルバイトとして入社」と明記するのがマナーです。

【状況別】履歴書の店舗名の書き方と例文

一口に「店舗名の書き方」といっても、勤務先の形態によって正確な記載方法が異なります。自分の状況に合ったパターンを確認しましょう。

チェーン店・大手フランチャイズの場合

コンビニや飲食チェーンなど、全国展開している大手チェーン店で働いていた場合は、本部(フランチャイザー)の法人名と店舗名を組み合わせて記載します。

✅ 良い例文(チェーン店の場合)

20〇〇年〇月 株式会社セブン-イレブン・ジャパン(〇〇駅前店)アルバイトとして入社
20〇〇年〇月 一身上の都合により退職

❌ NG例(採用担当者に刺さらない書き方)

20〇〇年〇月 セブンイレブン アルバイト入社
20〇〇年〇月 退職

NGな理由:法人格(株式会社)の省略、正式社名の誤記、店舗名の欠落があります。在籍確認ができず、職歴詐称を疑われる可能性があります。

個人経営(オーナーフランチャイズ)の場合

フランチャイズ店の中には、個人オーナーが加盟して運営しているケースがあります。この場合、雇用契約上の雇用主はオーナー個人または運営会社になります。どちらを記載すればいいか迷う方が多いですが、基本的には「実際の雇用主の名称+店舗名(ブランド名)」の形式が正確です。

✅ 良い例文(オーナーフランチャイズ)

20〇〇年〇月 〇〇フーズ株式会社(マクドナルド〇〇店)アルバイトとして入社
20〇〇年〇月 一身上の都合により退職

雇用主の正式名称がわからない場合は、給与明細・雇用契約書・源泉徴収票に記載されている会社名を確認しましょう。

複数店舗で勤務した場合

同じチェーンの複数店舗で働いた経験がある場合、すべての店舗を個別に記載する必要はありません。在籍期間が連続している場合は「〇〇店他1店舗」のように簡潔にまとめても問題ありません。ただし、店舗ごとに担当業務が大きく異なる場合は個別に記載した方が経験をより正確に伝えられます。

✅ 良い例文(複数店舗勤務)

20〇〇年〇月 株式会社〇〇(〇〇店・〇〇店)アルバイトとして入社
20〇〇年〇月 一身上の都合により退職

※担当業務が異なる場合の記載例:
20〇〇年〇月 株式会社〇〇(〇〇店)アルバイトとして入社。ホールスタッフを担当
20〇〇年〇月 同社(〇〇店)へ異動。キッチンリーダーとして勤務
20〇〇年〇月 一身上の都合により退職

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【職種別】店舗名の記載例

業種・職種によって、会社名や正式な法人名の調べ方が異なります。代表的な職種の記載例を紹介します。

コンビニ・スーパー

コンビニ大手は本部直営店とフランチャイズ店が混在しています。自分が勤務した店舗が直営かFC(フランチャイズ)かによって雇用主が異なります。給与明細・雇用契約書で確認するのが確実です。

ブランド名直営の場合の会社名記載例
セブン-イレブン株式会社セブン-イレブン・ジャパン株式会社セブン-イレブン・ジャパン(〇〇店)
ファミリーマート株式会社ファミリーマート株式会社ファミリーマート(〇〇店)
ローソン株式会社ローソン株式会社ローソン(〇〇店)
イオンイオンリテール株式会社イオンリテール株式会社(イオン〇〇店)

※FCオーナー運営の場合は、給与明細記載の法人名を使用すること。

飲食店(ファミレス・ファーストフード)

飲食チェーンも直営とFCが混在しています。アルバイト応募時に「〇〇株式会社」と記載された契約書を受け取っているはずなので、その社名を正式名称として使用しましょう。

ブランド名直営の場合の会社名記載例
マクドナルド日本マクドナルド株式会社日本マクドナルド株式会社(〇〇店)
すき家株式会社ゼンショーホールディングス株式会社ゼンショーホールディングス(すき家〇〇店)
ガスト株式会社すかいらーくレストランツ株式会社すかいらーくレストランツ(ガスト〇〇店)
餃子の王将株式会社王将フードサービス株式会社王将フードサービス(〇〇店)

美容院・アパレル

美容院やアパレルの場合、店舗を運営している法人名がブランド名と異なることがよくあります。契約書や給与明細に記載された正式な法人名を使用することが鉄則です。

✅ 良い例文(美容院・アパレル)

【美容院の場合】
20〇〇年〇月 株式会社〇〇ヘアーサロン(〇〇店)アルバイトとして入社
20〇〇年〇月 一身上の都合により退職

【アパレルの場合】
20〇〇年〇月 〇〇株式会社(〇〇ブランド・〇〇モール店)アルバイトとして入社
20〇〇年〇月 一身上の都合により退職

店舗名を書かないとどうなる?採用担当者が本音で語るリスク

「店舗名を省略しても大した問題ではないだろう」と思いがちですが、採用担当者の立場から見ると、店舗名の記載漏れは思わぬリスクにつながることがあります。

在籍確認で発覚するケースがある

採用後(内定後・入社後)に在籍確認を行う企業は珍しくありません。その際、採用担当者が確認の連絡先を調べる際には、履歴書に記載された会社名を使用します。会社名が不正確・不完全だと確認作業に支障が出るだけでなく、「職歴を正確に記載していない人」という印象を与えてしまいます。

特に以下のケースは要注意です。

  • 会社名が略称・通称(例:「セブン」「マック」「ガスト」)のみで記載されている
  • 法人格(株式会社・有限会社など)が省略されている
  • FCオーナー運営なのに本部の名称を書いている(雇用主が違うため在籍確認ができない)

「何かを隠している」と思われる可能性

採用担当者は多くの履歴書を日々確認しています。そのため、情報が少ない・不明確な職歴欄は「意図的に詳細を隠しているのでは?」という疑念を生むことがあります。

👔 採用担当者はここを見ている

  • 店舗名がないと「短期間で辞めた店を隠しているのかも」と感じることがある
  • 「会社名のみ」記載は、何らかのトラブルがあって詳細を書けない場合と混同されうる
  • 反対に、店舗名まで正確に記載している候補者は「誠実・几帳面」という好印象を与える

店舗名の書き方でよくある3つのミス

実際の履歴書で見かける「店舗名まわりのよくあるミス」を3つ紹介します。これらは採用担当者が「惜しい」と感じる典型例です。自分の書き方と照らし合わせてチェックしてみましょう。

ミス①:略称・通称で書いてしまう

❌ NG例

マック(〇〇店)アルバイト入社

NGな理由:「マック」は通称であり、法的に有効な会社名ではありません。在籍確認できず、正式に書類として機能しません。

ミス②:法人格(株式会社など)を省略する

❌ NG例

ファミリーマート(〇〇店)アルバイト入社

NGな理由:「株式会社ファミリーマート」が正式名称です。法人格の省略は不正確な記載になります。

ミス③:正式な会社名を調べずに書く

「なんとなくこんな名前だったはず」で記載するのは禁物です。特にFCオーナー運営の場合、ブランド名と雇用主の法人名が異なることが多いため、必ず契約書・給与明細・源泉徴収票で確認しましょう。

  • 確認先①:雇用契約書(入社時に受け取ったもの)
  • 確認先②:給与明細(会社名・振込元名)
  • 確認先③:源泉徴収票(支払者の名称欄)
  • 確認先④:国税庁の法人番号公表サイト(無料で検索可能)

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まとめ

  • 履歴書の職歴欄には「会社名(店舗名)」の形式で両方を記載するのが基本
  • 会社名は法人格を含む正式名称で書き、略称・通称は使わない
  • FCオーナー運営の場合は実際の雇用主(契約書記載の法人名)を使用する
  • 複数店舗勤務の場合は「〇〇店・△△店」または「〇〇店他1店舗」とまとめられる
  • 正式名称がわからない場合は給与明細・雇用契約書・源泉徴収票で必ず確認する

店舗名の正確な記載は、採用担当者への誠実さと丁寧さをアピールする最初の機会です。正確な情報を記載して、書類選考をしっかりと突破しましょう。

履歴書の店舗名に関するよくある質問

アルバイトの場合、履歴書に店舗名まで書く必要はありますか?

はい、書くことを強く推奨します。採用担当者は在籍確認を行う際に会社名を使用するため、正式な法人名と店舗名の両方を記載するのがマナーです。「株式会社〇〇(〇〇店)アルバイトとして入社」の形式で記載しましょう。

フランチャイズ店で働いていた場合、本部の会社名を書けばいいですか?

必ずしも本部の名称ではありません。FCオーナーが運営している店舗の場合、実際の雇用主はオーナー個人または運営会社になります。給与明細や雇用契約書に記載されている法人名を使用してください。直営店の場合は本部の会社名で問題ありません。

複数の店舗で働いた場合、すべての店舗名を書く必要がありますか?

同じ会社の複数店舗で連続して勤務した場合は「〇〇店・△△店」または「〇〇店他1店舗」のようにまとめても問題ありません。ただし、店舗ごとに担当業務が大きく異なる場合(例:ホール担当→キッチンリーダー)は個別に記載して経験をアピールしましょう。

正式な会社名がわからない場合はどうすれば調べられますか?

給与明細・雇用契約書・源泉徴収票に記載されている会社名が正式名称です。これらがない場合は、国税庁の「法人番号公表サイト」でブランド名や住所から法人を検索することができます。無料で利用できるので、提出前に必ず確認することをおすすめします。

雇用形態(アルバイト・パート)は職歴欄に必ず書くべきですか?

はい、雇用形態を明記することをおすすめします。「アルバイトとして入社」「パートタイムとして勤務」など、入社・退職の区分に合わせて正確に記載してください。雇用形態を書かないと正社員として誤解される可能性があり、虚偽記載とみなされるリスクがあります。

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この記事を書いた人

30,000名以上の転職支援実績を持つ株式会社レクリー(厚生労働大臣 許可番号 13-ユ-312147)が運営するキャリア情報メディア。
「一人ひとりの転機に、確かな選択肢を」をコンセプトに、全業界・全職種を網羅したエージェント比較や、キャリア形成に役立つ実用的な情報を発信しています。

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